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ビッグマック価格の歴史:いつから高くなった?価格推移と「実質値上げ」の背景を解説

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【保存版】ビッグマックの価格推移

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年(目安)価格(円)備考
1971年210円日本1号店(銀座店)開店当初の価格とされることが多い
1972年220円
1973年230円
1974年250円
1976年270円
1977年280円
1979年290円
1980年330円物価上昇の影響
1981年360円
1982年370円
1989年390円消費税導入(3%)の影響
1991年400円バブル崩壊前後
1993年390円一部キャンペーン・値下げ(前年より10円下落)
1995年400円
1996年410円
1997年420円消費税5%への引き上げ(4/1)の影響
1998年370円大幅値下げキャンペーンが話題に
1999年295円平日限定など大幅ディスカウント路線
2001年250円さらに値下げし、当時の最安値を更新
2004年260円ディスカウント価格からやや戻す
2006年280円
2008年290円原材料費高騰などの影響
2010年320円
2013年330円
2014年370円消費税8%引き上げの影響
2017年380円
2018年390円
2021年410円原材料費・物流コスト上昇
2023年450円前後為替や輸送費などコスト増への対応
2024年480円前後

補足

  • 上記はあくまで「標準価格」や報道ベースでの主な価格変動を示しています。店舗や地域、キャンペーンによって実際の販売価格が異なる場合があります。
  • 年代によっては平日限定価格・時間帯限定価格などの複数価格帯が存在しましたが、本表では「代表的な標準価格」が変動したタイミングのみを掲載しています。

多くの方に親しまれているマクドナルドの「ビッグマック」

そのボリューム感や味わいは、長年にわたり多くのファンを魅了してきました。しかし、このビッグマックの価格が、時代と共にどのように変わってきたかご存知でしょうか?

実は、ビッグマックの価格は、単なるメニューの値段というだけでなく、その時々の日本の経済状況や物価水準を映し出す指標の一つとしても注目されています。

この記事では、日本におけるビッグマックの価格がどのように推移してきたのか、その推移と背景を丁寧に振り返ります。そして、価格変動の背景にある出来事や、最近よく耳にする「実質値上げ」という考え方についても、分かりやすく解説していきます。

目次

日本上陸からバブル期へ:経済成長と共に歩んだ時代(1971年~1990年頃)

ビッグマックが日本で初めて販売されたのは1971年。東京・銀座にオープンした日本マクドナルド1号店でのことでした。

当時の価格は210円であったと言われています(※資料により諸説あります)。当時の日本の物価水準からすると、比較的高価なメニューだったと考えられます。

その後、日本は高度経済成長期を迎え、物価も全体的に上昇していきます。ビッグマックの価格もそれに合わせて、

  • 1974年: 250円
  • 1980年: 330円
  • 1981年: 360円

と、徐々に上昇していきました。

1980年代半ばには370円で価格が安定する時期がありました。

※ちなみにこの頃、海外の経済専門誌が「ビッグマック指数」を発表し、ビッグマックが国際的な購買力比較のユニークな指標として知られるようになります。

そして1989年、消費税(3%)の導入を機に、価格は390円に。好景気に沸いたバブル経済の終盤、1991年には400円となりました。この時期までの価格変動は、日本の経済成長と物価上昇の流れを反映したものと言えるでしょう。

デフレと価格競争の時代:手頃な価格が魅力に(1990年代後半~2000年代)

バブル経済が終焉を迎えると、日本は長いデフレ(物価が継続的に下落する状態)の時代へと入っていきます。

消費者の節約志向が高まる中、マクドナルドも価格戦略の見直しを迫られました。

90年代は値下げの時代に

  • 1993年: 390円(キャンペーン等による一時的な値下げもありました)
  • 1997年: 消費税率が5%に引き上げられ420円になりましたが、翌年には370円へと値下げされました。
  • 1999年: 平日限定価格として295円が登場するなど、より手頃な価格設定が目立つようになります。
  • 2000年: 295円が定着し、「バリュー」を重視する戦略へと転換しました。
  • 2001年~2003年: さらなるディスカウント戦略により、ビッグマックの価格は250円に。これは記録に残る中での最安値であり、当時としては非常に手頃な価格となりました。

この時期は、デフレ経済下での企業努力と、激しい価格競争を象徴しています。

ビッグマックは「安くて満足できる」メニューの代表格となりましたが、一方で、こうした低価格競争が日本経済全体の停滞の一因となったという側面も指摘されています。

00年代は再び値上げ基調に

2000年代後半に入ると、原材料費の上昇などを背景に、価格は再び緩やかな上昇傾向に転じます。

  • 2006年: 280円
  • 2008年: 290円
  • 2010年: 320円

東日本大震災(2011年)発生後のコスト増なども影響し、低価格路線からの転換点を迎えていました。

消費税増税、コロナ禍、そして物価高へ:再び上昇局面へ(2010年代後半~現在)

そして、2010年代後半以降は、経済政策や消費税率の引き上げが価格に影響を与え始めます。

  • 2014年: 消費税率が8%に引き上げられ、ビッグマックは再び価格上昇します。
  • 2018年~2020年: 390円。2019年には消費税率が10%に引き上げられましたが、コロナ禍の影響なども考慮されたのか、価格は据え置かれました。

しかし、2021年以降、状況は大きく変化します。

世界的な規模での原材料費の高騰、原油価格上昇に伴う物流コストの増加、そして急激に進んだ円安などが、マクドナルドの経営に大きな影響を与えました。これらを受け、ビッグマックの価格も段階的に引き上げられることになります。

  • 2021年: 410円
  • 2023年頃: 450円前後(地域や店舗により価格設定が異なる場合があります)
  • 2024年:480円

わずか数年の間に価格は大幅に上昇し、過去の最高価格を更新することになりました。長くデフレに慣れ親しんだ日本の消費者にとって、この急激な価格上昇に驚いた方も多いのではないでしょうか。

気になる「実質値上げ」とは? ビッグマックから見えること

こうした価格上昇の背景で、近年注目されているのが「実質値上げ」という考え方です。

これは、商品の価格は据え置き、あるいは小幅な値上げにとどめながら、内容量を減らしたり品質を調整したりすることで、結果的に消費者の負担が増加する状況などを指します。

「シュリンクフレーション」とも呼ばれますね。

ビッグマック自体のサイズが目立って小さくなったという公式な話はあまり聞かれませんが、それでも「実質値上げ」と感じる方がいらっしゃるかもしれません。その理由としては、主に以下の点が考えられます。

賃金上昇を伴わない物価上昇

日本では、長らく賃金の伸び悩みが課題とされています。ビッグマックを含む食料品などの生活必需品の価格が上昇する一方で、個人の所得がそれに追いつかなければ、家計における負担は実質的に重くなります。ご自身の収入の上がり幅と比較して、物価の上昇ペースが速いと感じる場合、それは「実質値上げ」として認識されることになります。

相対的な価値の変化

かつて200円台で購入できた時代をご存知の方にとっては、現在の450円前後という価格は、ビッグマックに対する「お得感」や「手軽さ」といった価値観が変化したと感じられるかもしれません。他の様々な選択肢と比較した場合、以前と比較して購入のハードルが上がったと感じる可能性はあります。

ビッグマックの価格は、原材料費、人件費、物流費、為替レート、税金、そして企業の経営戦略など、実に多くの要因が複雑に絡み合って決定されています。

その推移を丹念に追うことは、日本経済全体の潮流や、私たちの生活感覚の変化を理解する上で、多くの示唆を与えてくれます。

まとめ:ビッグマック価格はこれからも経済を映す鏡

1971年の登場から現在に至るまで、ビッグマックの価格は、日本の高度経済成長、バブルとその崩壊、長期にわたるデフレ、そして近年の世界的な物価高騰といった、日本の経済状況の変化を映し出してきました。

特にここ数年の急激な価格上昇は、国際的な経済変動の影響に加え、国内の賃金動向という課題も相まって、家計への負担増を感じている方も少なくないでしょう。

原材料価格や為替の動向、人件費の上昇圧力など、価格を取り巻く環境は、2025年現在も依然として不透明な要素が多くあります。

マクドナルドが今後どのような価格戦略を選択するのか、そしてそれが私たちの消費行動や日本経済にどのような影響を与えていくのか。

身近な存在であるビッグマックの価格は、これからも経済の動きを見る上での一つの指標となりそうです。

今後も注目していくと、様々な変化が見えてくるかもしれません。

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この記事を書いた人

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