株主優待とは？株の知識ゼロでも大丈夫、魅力やもらい方、新NISA活用法まで徹底解説！

テレビでいろいろ貰っている人、いいなあ・・・

「株」を買うと、資産だけじゃなく優待券がもらえるって聞いた！

株主はもちろん、株をまだ始めていない方にとっても、「株主優待」に対しては、そんなイメージや情報をお持ちだと思います。

株主優待はそのイメージ通り、企業が自分たちの株式を持っている人（株主）に対して、感謝の気持ちを込めて自社の商品やサービス、割引券などをプレゼントする制度のことです。

本日は、株式の「株主優待」という、もっと身近でお得な楽しみ方についてご紹介します。

株の知識が全くない方でも理解できるように、株主優待の基本から具体的なもらい方、代表的な企業の株主優待例、さらにはお得な新NISA制度との関係まで、分かりやすく解説します。

株主優待とは？基本をゼロから解説

まず、「株主優待ってそもそも何？」という疑問にお答えします。

これに関しては特段難しいことはありませんが、基本を押さえましょう。

株主優待は企業からの「ありがとう」のプレゼント

株主優待とは、企業が株主（＝会社のオーナーの一員）に対して、日頃の感謝を込めて贈る品物やサービスのことです。

いつも株を持ってくれてありがとう！

これからも応援よろしくね！

という企業からのメッセージと考えると分かりやすいでしょう。

どうやったらもらえる？「権利確定日」が重要

株主優待をもらうためには、

企業が定めた特定の日（＝権利確定日）に、決められた株数以上を保有している株主であること

が条件です。

どんな株主優待があるの？種類と具体例

株主優待の内容は、企業によって多種多様。

あなたの生活をお得にする、嬉しい優待がたくさんあります。

自社製品・商品詰め合わせ

まず、多いのが

など、その企業ならではの商品がもらえるタイプです。

これは例えば、カゴメ（2811）やカルビー（2229）、花王（4452）などの食品・日用品メーカーが多い傾向にあります。

割引券・優待券

また、割引券なども最もポピュラーなタイプのひとつです。

など、様々な場面で使えるものが多くあります。

これはマクドナルド日本マクドナルドHD（2702）、イオン（8267）、東宝（9602）など、よく利用する場所や手段に多い傾向です。

金券類

あるいは、

といった、汎用性の高い金券がもらえるタイプも存在します。

たとえば、リコーリース（8566）やタマホーム（1419）などの株主優待になっています。

カタログギフト

さらに、送られてきたカタログの中から、株主自身が好きな商品を選べるタイプもあります。

オリックス（8591）や王子ホールディングス（3861）などが該当します。

サービス利用券

そして、

などもあります。

これらはその名の通り、ANAホールディングス（9202）やJR東日本（9020）など。

人気の株主優待！代表的な会社（銘柄）をご紹介

次に、株主優待で特に人気のある代表的な会社をいくつかご紹介します。

人気の5社はこちら！

株主優待を探す際のポイント

ここでご紹介した企業は、あくまでごく一部の代表例です。

株主優待を探す際には、まず

自分がどのような優待を受け取りたいか

を明確にすることが大切です。

まず、株を購入するには証券会社に口座を開設して、その口座に入金してから購入します。

その際、食事券が欲しい場合は「外食」「ファミレス」などのキーワードで検索することで、該当する企業を効率よく見つけられます。

証券会社のウェブサイトや、株主優待専門の情報サイトでは、

などの条件で絞り込み検索が可能です。

また、普段よく利用するお店やサービスを提供する企業が、株主優待を実施していないか確認してみるのもおすすめです。

さらに、優待利回りだけでなく「継続保有の条件」や「優待の変更履歴」にも注意を払うと、より満足度の高い選択ができます。

【初心者向け】比較的少ない資金で狙える株主優待銘柄の例

株主優待は魅力的だけど、有名企業の株は高くて手が出せない…

と感じる方もいらっしゃるかもしれません。

そういった企業は株価×必要株数が百万円単位になる企業もあるため、おいそれと購入するのは難しいと思います。

しかし、中には比較的少ない投資金額（例えば10万円前後など）から株主になることができ、かつ株主優待がもらえる銘柄もたくさんあります。

というわけでここでは、投資の第一歩として検討しやすい、比較的購入の敷居が低い銘柄の例をいくつかご紹介します。

比較的少ない資金で狙える銘柄例（2025年5月時点の目安）

【初心者向け】探し方のコツ

証券会社のスクリーニング（条件検索）機能で、

「最低投資金額10万円以下」「株主優待あり」

といった条件で検索すると、他にも様々な銘柄が見つかります。

優待内容（QUOカード、割引券など）や権利確定月（優待がもらえる権利が決まる月）で絞り込むことも可能です。

これらの銘柄は、あくまでも「比較的」投資しやすい価格帯にあるというだけで、株価が将来上がることを保証するものではありません。

しかし、

株主優待をまず体験してみたい

少額から株式投資を始めてみたい

という方にとって、良い選択肢となる可能性があります。

株主優待をもらうための完全ステップガイド

そして、

株主優待、もらってみたいけど、どうすればいいの？

という方のために、具体的な手順をステップ・バイ・ステップで解説します。

STEP1: 証券会社に口座を開設する

株の売買は証券会社を通じて行うため、まずは証券口座を開設しましょう。

SBI証券、楽天証券、マネックス証券などのネット証券なら、スマートフォンやパソコンからオンラインで申し込みができ、手数料も比較的安価でおすすめです。

STEP2: もらいたい株主優待を探す

証券会社のツールや株主優待情報サイトを活用し、興味のある株主優待を提供している企業を探します。

STEP3: 権利確定日と必要株数を確認する（重要：権利付最終日）

優待をもらうために最も重要な情報です。

を確認します。

特に注意が必要なのは、株を買ってから実際に株主名簿に登録されるまでにはタイムラグがある点です。

STEP4: 権利付最終日までに株を買う

証券口座に必要な資金を入金し、STEP3で確認した「権利付最終日」までに目的の企業の株を必要な株数だけ購入します。

STEP5: 権利確定日まで株を保有する

権利付最終日に株を購入し、権利確定日まで保有し続けることで、株主優待を受け取る権利が確定します。

STEP6: 優待品が届くのを待つ

権利確定日から通常2～3か月後に、企業から株主宛に優待品が郵送などで届きます。

株価のチェック方法と最低投資金額

株を購入するには、まずその会社の株価を知る必要があります。

株価は常に変動しているため、最新情報をチェックしましょう。

どこで株価をチェックできる？

チェックするポイント（銘柄コード、株価、単元株数）

株価情報を検索する際は、以下の点に注目しましょう。

最低投資金額の目安

株を購入するために最低限必要な金額は、「現在の株価 × 単元株数（通常100株）」で計算できます。

新NISAで株主優待はもらえる？➡結論もらえる！

お得な制度として注目される「新NISA（少額投資非課税制度）」。

新NISA口座で株を買った場合も、株主優待はもらえます。

結論：NISAでも株主優待はもらえる！

NISA口座の成長投資枠で保有している株でも、特定口座や一般口座と同じように株主優待を受け取ることができます。

NISAはあくまで税制上の優遇制度であり、株主としての権利（優待や配当受取）には影響しません。

ただし、つみたて投資枠では個別株の購入ができないため、株主優待の対象にはなりません。

優待を目的とする場合は、成長投資枠での運用を検討しましょう。

NISA活用のメリット（税金＋優待）

NISA口座で株を保有する最大のメリットは、値上がり益や配当金が非課税になることです。

つまり、NISAを活用すれば、

という、トリプルでお得な可能性があるのです。

始める前に知っておきたい注意点

魅力的な株主優待ですが、投資である以上、いくつか注意しておきたい点があります。

優待内容の変更・廃止リスク

企業の業績悪化や経営方針の変更により、株主優待の内容が変更されたり、制度自体が廃止されたりする可能性があります。

株価変動リスク

株価は常に変動します。

優待目的で投資したものの、株価が下落し、受け取った優待の価値以上に損失を被る可能性もあります。

優待目的だけの投資は注意

株主優待の内容だけで投資判断をするのは避けましょう。

その企業の事業内容や将来性、財務状況なども考慮に入れることが、長期的に見て重要です。

投資は自己責任で

株式投資は、最終的にはご自身の判断と責任で行うものです。

まとめ：株主優待で楽しく株式投資を始めよう！

株主優待は、株の知識がない初心者の方でも、企業を身近に感じ、応援しながらお得なリターンを得られる、株式投資の魅力的な入口です。

もちろんリスクはありますが、まずは少額から、そして自分の好きな企業やよく利用するサービスの会社から、株主優待を探してみてはいかがでしょうか。

きっと、株式投資の新しい楽しさが見つかるはずです。

免責事項:
本記事は株主優待に関する情報提供を目的としたものであり、特定の銘柄の購入を推奨するものではありません。株式投資には価格変動リスクが伴います。投資に関する最終的な決定は、ご自身の判断と責任において行ってください。