【2025年最新】iDeCoのシミュレーション｜いくら積み立てたらどれくらい儲かる？

老後のお金について考えたとき、

将来に備えて何かしたいけれど、投資は初心者でよく分からない・・・！

という方も多いのではないでしょうか？

最近よく耳にするiDeCo（個人型確定拠出年金）なら、初心者でも手軽に始められて、大きな節税効果も期待できます。

基本的に口座を開設して毎月の引き落としで積み立てられるため、資産運用初心者の方、節税メリットを得たい方、分析などの時間がない方にも向いています。

とはいえ、「毎月いくら積み立てれば将来どれだけ増えるの？」「実際にどのくらい儲かるの？」と気になる点も多いはず。

そこでこの記事では、iDeCoの基本的な仕組みやメリットを分かりやすく解説するとともに、実際に毎月の掛金ごとに年利7％で運用した場合、将来的にどれだけお金が増えるのかをシミュレーションしました。

iDeCoの制度概要は？2025年最新の変更点なども合わせて解説

iDeCo（individual-type Defined Contribution pension）は、自分で決めた掛金を積み立てて運用し、60歳以降に受け取る私的年金制度です。

加入には「国民年金の被保険者であること」等の条件がありますが、2022年以降対象範囲が拡大し、現在は会社員や公務員、自営業者、専業主婦（夫）など幅広い方が利用できます。

特に、2024～2025年の税制改正では加入可能年齢の上限引き上げ等の変更が予定されています。

加入可能年齢の拡大

iDeCo に加入できる年齢上限は、すべての被保険者区分で「65歳未満」です。

併せて、iDeCo資産の受給開始時期も原則60歳から75歳まで選択可能です。

職業別の掛金拠出限度額

iDeCoでは加入者の属性（職業や他年金制度の加入状況）によって掛金の月額上限が異なります。

例えば、

• 自営業者（第1号被保険者）・・・ 月額6万8,000円
• 会社員（第2号被保険者）・・・企業年金の有無により 月額2万～2万3,000円 の範囲
• 公務員・・・月額20,000円
• 専業主婦（第3号被保険者）・・・月額2万3,000円

が上限です。

受取方法と時期は？

iDeCoで積み立てた資産は60歳以降に年金または一時金で受け取ります。

原則60歳受給開始ですが、加入期間が短い場合は受給開始年齢が61～65歳に繰下がる規定があります。また前述のとおり75歳まで受取開始を遅らせることも可能です。

受取時には、一時金なら退職所得控除、年金形式なら公的年金等控除が適用され、大きな非課税枠が設けられています。この点は後述する新NISAとの大きな違いです。

年利7%で「いくら積み立てたらどれくらい増える？」シミュレーション

では実際に、iDeCoで積み立てた場合に将来どの程度の資産を作れるのか、シミュレーションしてみましょう。

ここでは年利7%で運用できた場合を仮定し、毎月の積立額別に「10年間」「20年間」「30年間」運用したケースを比較します。

月1万円拠出した場合のシミュレーションは？

運用期間	拠出総額	最終積立額
10年間	120万円	約173万1,000円
20年間	240万円	約520万9,000円
30年間	360万円	約1,220万円

上表は、仮に毎月1万円を積み立て、それを仮に年利7%で「10年」「20年」「30年」運用した際の「拠出総額（あなたが積み立てた元金）」と「最終積立額」を表したグラフです。

会社員の限度額の場合（掛金23,000円/月）のシミュレーションは？

運用期間	拠出総額	最終積立額
10年間	276万円	約398万1,000円
20年間	552万円	約1,198万1,000円
30年間	828万円	約2,805万9,000円

上の金額は、月23,000円を年利7%で運用できた場合の積立元本と運用益の合計（税引後）です。

例えば、会社員が毎月上限の2.3万円を30年間積み立てると、拠出総額828万円（2.3万円×12ヶ月×30年）に対し最終積立額は約2,805.9万円となり、約1,978万円が運用益（利益）に相当します。

同じく毎月1万円を30年積み立てた場合は、拠出総額360万円に対し最終約1,220万円となり、約860万円が利益部分です。

自営業者の限度額の場合（掛金68,000円/月）のシミュレーションは？

運用期間	拠出総額	最終積立額
10年間	816万円	約1,177万円
20年間	1,632万円	約3,542万3,000円
30年間	2,448万円	約8,295万8,000円

自営業者などの第1号被保険者は、iDeCoで月6万8,000円まで積み立て可能です。

仮に年利7％で30年間運用すると、元本2,448万円に対し最終約8,295.8万円（約5,848万円の利益）となり掛金の3倍超の資産を築ける計算です。

第1号被保険者は国民年金である分、老後に見込まれる公的年金の受給額が厚生年金に加入している会社員などと比べて低いですが、iDeCoをしっかり積み立てることで拠出額を大きくできます。

もちろん、これらは年7%で長期間運用できた場合のシナリオです。実際の運用利回りがこれより低ければリターンも小さくなりますし、元本割れリスクもあります。逆に、もっと大きな運用益になる可能性もあります。また、掛金には毎月の上限があり一攫千金は狙えませんが、iDeCoは「時間」を味方につけてお金を増やす仕組みであり、長く続けるほど複利効果で資産形成が有利になることは覚えておいてください。

複利効果を活かすコツと運用中の注意点

iDeCoで効率よく資産形成するには、とにかく早く始めて長く続けることが肝心です。

運用期間が長ければ長いほど複利の恩恵は大きくなり、同じ利回りでも最終的な資産額に大きな差がつきます。

事実、25歳から35年間積み立てた場合と、50歳から10年間積み立てた場合では最終的な資産額も大きく変わります（前述シミュレーション参照）。

iDeCoで資産形成する際には以下のポイントに注意

また、iDeCoで資産形成を目指す際には、以下のポイントも押さえておきましょう。

リスクとリターンのバランス

iDeCoは自分で商品を選んで運用する必要があります。

元本確保型の商品（定期預金や保険商品など）から、投資信託（国内外の株式・債券など）まで選択肢がありますが、利回りが高い商品は元本割れリスクも伴います。

運用期間が長いとはいえ、リスク許容度に応じて適切な資産配分を行いましょう。年代に応じて商品の組み換え（リバランス）も検討すると良いです。

手数料コスト

iDeCoには口座管理手数料等のコストがかかります。

加入時に国民年金基金連合会への初期登録料（2,829円程度）と、運用期間中も金融機関や事務委託先金融機関への手数料が毎月数百円差し引かれます（金融機関によって異なりますが最低でも月171円程度）。

一見小さい額ですが、長期では数万円の差になります。金融機関選びの際は手数料が安いところを選ぶ、運用利回りで手数料を上回るリターンを確保する、といった点に注意しましょう。

途中で拠出を止めることも可能

ライフステージの変化で積立が厳しくなった場合、iDeCoは任意で掛金拠出を停止することもできます（この場合「運用指図者」となり運用のみ継続）。掛金額も年1回は変更可能です。

無理なく長期継続するためにも、生活状況に応じて柔軟に掛金を見直すことができます。

ただし一度引き出して使うことはできないので、生活防衛資金は別途確保しておきましょう。

受取時の税金最適化

60歳以降に受け取るときは、一時金で受け取るか年金形式で受け取るか選択できます。

一時金受取なら退職所得控除をフルに活用でき、勤務先退職金と合算しても大半が非課税になるケースが多いです。

年金受取なら年金控除内に収まるよう数年に分割するなど、税負担を最小限に抑える工夫をしましょう。せっかく積み上げた資産ですから、出口戦略まで考えて計画的に受け取ることが大切です。

最後に、運用中は相場変動に一喜一憂しすぎないことも重要です。

特に株式で運用している場合、短期的な暴落局面もあり得ます。しかしiDeCo資産は長期の視点で捉え、多少の下落では慌てず淡々と積み立てを続ける方が、結果的にドルコスト平均法の効果で平均取得単価が下がり、有利に働く場合があります。

iDeCoと新NISAの違いは？どちらを優先すべきか

老後資金づくりの手段としては、2024年から制度拡充した「新NISA」も大きな注目を集めています。

iDeCoと新NISA、両者はどのように異なり、どちらを優先するべきなのでしょうか？

おわりに：賢く制度を使い分けて将来に備えよう

iDeCoは強力な節税メリットで老後資金づくりをサポートしてくれる制度です。

一方で資金拘束や商品選びの手間などデメリットもありますが、本記事で解説したように、iDeCoは長期・積立・分散投資によってこそ真価を発揮する制度です。

将来の自分や家族のために、まずは無理のない範囲で始めてみてはいかがでしょうか。「もう遅い」と思っていた40代の方でも検討する価値はあります。

重要なのは、iDeCoやNISAといった制度を自分のニーズに合わせて使い分けることです。

「老後資金以外の目的でも使う資金を運用したいなら新NISA、所得控除の恩恵を受けたいならiDeCo」といったように、それぞれのメリット・デメリットを見極めて活用することが賢い資産形成のポイントです。

国も制度を整備して私たちの資産形成を後押ししてくれています。ぜひ賢く制度を使いこなし、豊かな未来に向けた一歩を踏み出しましょう。