周りが入っているからと保険に加入したけれど、そろそろ見直した方がいいのかな・・・
公的医療保険でカバーできるなら、民間の医療保険は不要？
結婚や、子どもの誕生などライフイベントが生じた際に生命保険の見直しについて考える人も多いのではないでしょうか。
生命保険は社会の仕組みや家庭環境等の変化に応じて定期的な見直しが必要であり、個々によって必要な保障も変わってきます。
そこで今回の記事では、生命保険を見直すべきタイミングや、共働きの夫婦が加入を検討しておくとよい生命保険についてお伝えします。
共働きの夫婦が保険に入るべき（見直す）タイミングは？
生命保険文化センターの生活保障に関する調査結果（2022年度）によると、夫婦の生命保険への加入率は79.8％と8割の方が保険に入っていることがわかります。
では、保険に入る（見直す）タイミングはいつがいいのでしょうか。
ここでは保険を見直すべき4つのタイミングについて、取り上げてみました。
さっそくみていきましょう。
子どもが生まれたとき
保険に入るべき（見直す）タイミングのひとつとして、子どもが生まれたときがあげられます。
家族構成の変化に伴い、今までの保障で十分であるのかを見直す必要があるでしょう。
万が一の際に保障が十分でなければ、自分自身はもちろん家族の生活に支障が出る恐れがあります。
文部科学省の「令和3年度子供の学習費調査」によると、幼稚園から高校まで公立に通った場合の学費は約574万円。
一方、私立の場合は約1,838万円です。さらに大学に進学となれば学費はさらにかかります。
家庭の経済面によって子どもが進路を諦めることがないように、必要な保障を備えておくことが大切です。
マイホームを購入したとき
マイホームの購入時にローンを組むとなれば、必ず「団信（団体信用生命保険）」に加入しなくてはなりません。
団信に加入すると、契約者が死亡・高度障害の状態に陥った場合に、ローンの残債を保険会社が金融機関に支払いをしてくれるため、ローン返済が不要になります。
とはいえ、対象はローン返済のみのため、残された家族の生活費まではカバーできません。
そのため、重複している保障に関しては見直しが必要とはなりますが、団信だけに絞るのはリスクが高いといえるでしょう。
保障にカバーできない部分が生じないように、保険と団信を組み合わせることをおすすめします。
子どもが独立したとき
子どもが独立すると、学費などにかかる費用がなくなります。
必要となる保障額も減少することから、これまで加入していた保険を見直すのによいタイミングです。
歳を重ねるにつれて、がんや脳血管疾患、心疾患の発症リスクも高まることから老後資金はもちろん、それらの治療費負担も考慮したうえで必要な保障を見極めるようにしましょう。
将来どのくらいの保障があれば日々の生活に困らないか、また万が一の際も経済的に困窮しないで済むかを考えながら見直しを進めることが大切です。
定年退職したとき
昨今は人生100年時代と呼ばれており、定年後の暮らしが30年近くなることも珍しくありません。
しかし、定年退職後となれば、年金暮らしとなるため収入が減る人がほとんどでしょう。
高齢になれば入院や通院は増えることが想定されるほか、住宅の改修や子どもの結婚援助などのまとまった費用がかかるケースもあります。
特に女性の場合は平均寿命が長く、また配偶者に先立たれるなど遺族厚生年金は年金額が調整されるため、亡くなるまでずっと同額というケースでない場合もあります。
また、葬儀費用のための費用も準備しておかなくてはなりません。
そのため、終身保険で確実に受け取れるようにしておくのもひとつの手です。
生命保険の加入に不向きな人の特徴は、下記記事で紹介しています。
共働きの夫婦が入るべきおすすめの生命保険とは
生命保険とひとことでいっても、さまざまな種類があります。
共働きの夫婦が入っておくとよい、おすすめの生命保険について見ていきましょう。
急な出費にも対応できる「医療保険」
夫婦で日々を過ごす中で、万が一どちらかが亡くなってしまった際の収入減はもちろん、突発的な病気やケガによる医療費に備えるうえで医療保険は欠かせません。
中には夫だけ、妻だけといったようにどちらか一方のみが加入しているケースもあるかもしれませんが、基本的にはそれぞれ個人で加入するようにしましょう。
片方のみが加入している場合、加入していない方に万が一のことがあった場合、保障を受けることができず経済的な負担が大きくなってしまいます。
日本は公的医療制度が充実しているから、民間の医療保険に加入する必要はないと考える方もいるかもしれません。
しかし公的保険がカバーしてくれるのはあくまで治療費の一部であり、差額ベッド代や先進医療の技術料等は自己負担となります。
また、病気やケガの状態によっては手術後も通院や投薬を行うケースもあり、想定外に出費が増えることも想定されるでしょう。
そのため、公的保障とあわせて民間の医療保険にも加入しておくことで治療の選択肢が広がるだけでなく、家計に対する負担を軽減できます。
働けなくなったときの「就業不能保険」
就業不能保険とは病気やケガなどで長期間にわたって就労が難しくなった際、経済的なリスクに備えられる保険のことです。
共働きであれば「万が一、片方の稼ぎが一定期間ストップしてもなんとかなる」と思う方もいるかもしれませんが、2人以上の世帯ではひと月あたりの支出もそれ相応の金額となります。
病気やケガによる入院の医療費は医療保険でカバーできる一方、日々の生活費を賄うことは困難です。そのようなケースにおいて、就業不能保険に加入しておくことで日々の生活費に備えられるでしょう。
また、会社員であれば公的医療保険から「傷病手当金」が得られるほか、勤め先によっては独自の付加給付などの保障がある一方、自営業の人はそれらを享受することができません。
よって、会社員等に比べて公的医療保険の保障が手厚くない自営業の人は、この機会に前向きに検討してみることをおすすめします。
なお、多くの就業不能保険では、働けなくなったからといってすぐに給付金を受け取れるわけではない点に注意が必要です。
その理由として、就業不能保険には支払い対象となる「働けない期間（支払対象外期間）」が設けられていることが挙げられます。就業不能状態となってから90日や180日など、商品ごとに定められた一定期間を経過しなければ給付金が受け取れません。
就業不能保険への加入を検討する際は、働けない期間が何日以上であれば給付金が受け取れるのか、前もって確認しておくことが大切です。
万が一の事態に備える「死亡保険」
夫婦の収入に偏りがある場合において、主に家計を支えている方が亡くなると、家計に大きな影響を与えます。
収入減によりそれまでの生活水準を維持できなくなったり、子どもがいる場合には進学等に影響が出てしまう恐れもあるでしょう。
住宅ローンを組んでいる場合は、契約時に加入する「団体信用生命保険（以下、団信）」が死亡保険の役割を果たしますが、団体信用生命保険の多くは住宅ローン契約者の死亡のみを保障の対象としています。
また、団信の保険金は住宅ローンの残債に充てられてしまうことから、それ以外で必要となる家族の生活費などを死亡保険で用意しておくことが大切です。
特に子どもがいる家庭は教育費で多くのお金がかかることから、死亡保障を手厚くしておくことで万が一の際も安心できるでしょう。
保険に入るなら早い方がよい理由
保険に入るなら早い方がよいといわれる理由は、以下の通りです。
若い方が費用を抑えやすい
加入する年齢が若ければ若いほど、保険料は割安に設定されているケースが多いです。
そのため、30代や40代で加入するよりも、保険料が割安である20代のうちに加入しておいたほうが、長期的にみると払い込む保険料が安く済む可能性があります。
なお、誕生日前に加入しておけば、そのときの年齢の保険料が適応されると思うかもしれませんが、実際はそうならない可能性もあります。保険によっては、申込日の翌月1日時点の年齢で保険料が算定されるケースもあるからです。
誕生日付近で保険の加入を検討している場合は、誕生日の前月までに申し込みを済ませておくと安心でしょう。
生命保険料控除を長期にわたって活用できる
若いうちに保険に加入しておくことで、生命保険料控除を長期にわたって活用できます。生命保険料控除は所得控除のひとつで、払い込んだ生命保険料額に応じて一定の金額が所得から控除される仕組みのことです。
毎年1月1日から12月31日までに支払った所定の生命保険料のうち、一定額が保険契約者（保険料の負担者）の所得金額から差し引かれるため、結果として住民税や所得税の負担軽減に繋がるでしょう。
なお、控除限度額は所得税で4万円、住民税では2万8,000円です。また、個人年金保険料控除とも併用できることから、上手く活用すればさらなる節税を見込めます。
病気が原因で保険に入れない可能性がある
保険には加入条件が設けられているため、病気になると加入ができない、または保険料が割高になるケースがあります。
若いうちであれば、病気やケガになるリスクが少なく済むため、より多くの保険商品の中から選ぶことが可能です。
とはいえ、20代であればライフステージの変化が訪れやすく、その都度必要となる保障内容は異なってくるでしょう。そのため、状況に見合った保障であるかどうかを定期的に見直す工夫が必要です。
おわりに｜生活が変わるごとの見直しがおすすめ
共働きの夫婦が生命保険への加入を検討すべきタイミングは、主に以下の4つでした。
- 子どもが生まれたとき
- マイホームを購入したとき
- 子どもが独立したとき
- 定年退職したとき
生命保険は社会の仕組みや家庭環境等の変化に応じて定期的な見直しが必要であるほか、必要な保障もその時々で異なります。
現在加入している保険があれば、現状と見合っているか確認することはもちろん、保障内容が不足している場合には新たに加入を検討しなければならないでしょう。
今回の記事を参考に、ぜひ夫婦で保険の見直しを進めてみてはいかがでしょうか。
保険の見直しと同時にチャイルドシートのレンタルなどのサービスを検討することで、出産準備費用や育児用品購入費用を抑えられます。
