【超わかりやすい】ダウ平均株価急落｜こんなとき、NISAを始めた私たちはどうすればいい？

2025年3月10日のニューヨーク株式市場は激しい乱高下に見舞われ、ダウ平均株価は一時1100ドル以上の急落しました。

引けにかけて多少持ち直したものの、終値でも前週末比約890ドル安と大幅下落しています​。

この急落の背景には、トランプ米大統領による発言と、それに端を発した関税政策への懸念から投資家が相次いで売り注文を行ったことに起因します。

こういった要人の何らかの状況や発言、政策によって、株価はときに大きく乱高下します。

しかし、重要なことは（弊メディアでも薦めている）NISAなどで「長期分散投資」を行っている人が、このような場面でどのようなアクションを取るべきなのかという点です。

3月10日のNY株価指数下落は、なぜ起こった？

まずは、今回のNY（ニューヨーク）株価指数が大幅下落した原因について解説します。

※今回は最も代表的な「ダウ平均株価」を中心に話を進めていますが、基本的には他の主要株価指数に関しても同様です。

なぜトランプ大統領の発言が市場に大きな影響を与えたのか？

今回の急落は、主にトランプ米大統領の「発言」が引き金となりました。

トランプ氏がインタビューで米経済について「過渡期にある」との見通しを示し、景気後退の可能性を否定しなかったことから、不安に覚えた投資家たちが保有している株式を売る動きが先行したことで、多くの株価が下落しました。

特に、第一期然り、大統領選から何かと世間を賑わせてきた「トランプ大統領」という影響力の大きい人物のネガティブな発言であったことから、多くの投資家が

これ以上株式を保有していることはリスクだ、売却しよう

という心理に繋がっています。

関税政策への懸念と市場心理への影響

さらに、トランプ氏の関税政策への不透明感も市場を動揺させました。

トランプ大統領はたびたび、「アメリカの自国産業を守る」ということを強調していますが、その主な手段が、

高い関税を掛けることによって、アメリカで製造された商品と輸入品の価格競争にハンデを付ける

というものです。

関税自体は多くの国が（一部の条件を除き）導入しているものですが、トランプ政権の場合は2025年2月以降、

という、急激＆かなりの関税を最大の貿易相手国である中国や、地理的に地続きとなっている隣国のカナダやメキシコに課しています。

これが「インパクトの影響を鑑みない場当たり的な政策」と揶揄され、懸念する投資家が多いことが原因です。

初心者投資家、特に最近NISAを始めた人への影響は？

＼NISAをまだ始めていない人は、こちらもご参照ください！／

そして、気になるのが実際に近年の資産形成ブームや制度の変更を期に、NISAなどの資産運用を始めた人への影響です。

新NISAを活用している人はどう感じたか？

今回のような株価の急落は、投資を始めたばかりの初心者の多くにとって大きな衝撃です。

新しいNISA制度を機に積立投資などを始めて順調に資産が増えていた人も、一瞬で含み益が消え評価額がマイナスに転じれば不安になるでしょう。

一口にNISAと言えど銘柄もさまざまですが、特に米国株や日系平均に投資をしている人、投資の比率が高い人は、ここ最近の価格推移は穏やかでないことは確かです。

特に新NISAは長期・積立投資を促す非課税制度ですが、初心者にとっては暴落の経験がなく、目先の大きなマイナスに気持ちが揺さぶられがちです。この心理になる部分があることはある程度仕方ないのですが、まずは冷静に下記を読み進めてください！

短期的なパニック売りのリスク

上述したような心理を抱えた初心者が陥りやすい、避けるべき傾向にあるのが、短期的なパニック売り（狼狽売り）をしてしまうことです。

急激な下落局面では「これ以上損失を出したくない」と焦って保有株や投資信託を全部売却してしまうことがありますし、SNSなどで「売りだ！」という声を見かけると、売りが売りを呼ぶ切欠になりがちです。

確かに暴落時に現金化すればそれ以上の下落リスクからは逃れられますが、それは同時に「安値で売ってしまう」「売り払うことで将来の上昇を捨てる」ことを意味します。

画像が今回話題に上げている「ダウ平均株価」ですが、上図の通り10年、20年、30年と長期的な視点で見るととんでもなく株価指数が上昇していることが分かります。

流石に2008年のリーマンショック、2020年のコロナショック時はさすがに大きく下落はしているものの、それでも数年単位で回復し、伸び続けていることが分かると思います。

もちろん、投資に絶対はありませんが、かといってインフレに弱い預金にリスクがないわけではありませんし、現に日本円の価値は「ダウ平均株価」や「日経平均株価」ほどは近年、価値上昇していないことも覚えていなければなりません。

結局どうすれば良い？併せて検討すると損しないTIPSも公開！

では、長期目線の初心者投資家にとって、このような急落時に結局どう対応すれば良いのでしょうか？

また、その他にもこういった株式相場の急落時に、どんなことをすれば損しにくいのでしょうか？

長期運用を前提とした投資家は、まずはこれを心掛けること！

まず、長期資産運用を行う投資家は、以下の3点を心掛けましょう。

長期・分散投資の原則を貫く

基本に立ち返り、長期的な視野で投資を続けましょう。

株式市場は短期的には上下を繰り返しますが、長い目で見れば経済成長に伴い緩やかに上昇する傾向があります。

パニック売り（狼狽売り）をしない

繰り返しますが、暴落時こそ冷静さが重要です。

急落を目の当たりにすると不安になりますが、感情に任せて保有資産を売却してしまうのは避けましょう。

上述の通り、過去の例では、リーマンショック（2008年）の際に株価が大暴落しても、その後数年かけて市場は回復し、やがて暴落前の水準を超えて成長しています。

暴落時も積立投資（ドルコスト平均法）を継続する

長期投資家にとって最も有効な戦略の一つが、定期的に一定額を投資し続けるドルコスト平均法です。

積立投資を続けていれば、今回のように市場が下落した時には同じ金額でより多くの口数を買うことができます。

つまり、暴落局面は将来のリターンを高める仕込みのチャンスにもなり得るのです。

【さらに】新NISAでの逆張り投資（安値買い増し）を検討

安く買って高く売るという投資の鉄則は、実は暴落時にこそ実践しやすくなります。

相場が下がったタイミングは、将来的なリバウンドを期待できる買い場になる可能性が高いからです。

新NISAをまだ利用していない方や、今年の非課税枠がまだ残っている方は、暴落中や暴落後の安値局面でインデックスファンドやETFをコツコツ買い増すことを検討してみましょう。

副業で別収入源を作り、リスク分散

もちろん、お勤めの企業や可処分時間に依るところはあると思いますが、投資の世界だけでなく、リスクを分散させるには「複数の収入源を持つ」ことも有効です。

「本業の給与の中から余剰資金で資産運用」だけだと、株価が下がって資産が目減りした時の精神的ダメージは大きくなりがちであることは確かです。

そこで、別の収入源があれば投資がうまくいかない局面でも冷静さを保ちやすくなります。

保険に加入されている方は、こちらも「資産形成型商品」を検討する

資産形成における選択肢は、株や投資信託だけではありません。

保険会社が提供している長期積立タイプの保険商品（終身保険や外貨建て積立保険など）も一つの方法です。

もちろん、利回りなどはNISAと異なる商品ではあるものの、保険商品であれば、万が一の死亡保障や介護保障を確保しつつ、お金を少しずつ蓄えていくことができます。

まとめ｜株価の急落時にどんな対応を取るかで「本当に損しないか」が分かれる

＼NISAをまだ始めていない人は、こちらもご参照ください！／

株価の急落は誰にとっても不安なものですが、短期的な値動きに振り回されず長期的な視点を持つことが何より大切です。

新NISAを活用して資産形成を目指すのであれば、目先の上下よりも5年後10年後のゴールを意識しましょう。

歴史を振り返れば、市場は幾度となく暴落を経験しながらも、そのたびに回復し成長してきましたし、今回の1100ドル急落という出来事も、長い投資人生から見れば一時的な通過点に過ぎません。

今回の暴落をきっかけに、「自分が思っていたよりもリスクに弱いかもしれない」と感じた方は、投資の心構えやスタイルを再点検するいいチャンスです。