そもそも、日経平均株価とは?日本の株価指数の概要を超わかりやすく解説

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今日の東京株式市場、日経平均株価は〇〇円高(安)の△△円で取引を終えました…

テレビのニュースや新聞、ネット記事で、毎日のように耳にする「日経平均株価」という言葉。

なんとなく「日本の景気に関係するもの?」と思っていても、具体的に何を指しているのか、なぜそんなに注目されるのか、自信を持って説明できる人は意外と少ないのではないでしょうか?

「株価指数って難しそう…」

「経済の話はちょっと苦手…」

そんな風に感じているあなたへ。

この記事を読めば、日経平均株価の「?」が「!」に変わります!

一言でいうと、日経平均株価とは、日本経済新聞社が東証プライム市場の代表的な225銘柄を選び、その株価から算出・公表している株価指数のことです。

※ 日経平均株価の対象銘柄や算出方法の詳細は、日本経済新聞社が公表している「日経平均プロフィル」で確認できます。東京証券取引所プライム市場に上場する普通株式から選ばれた225銘柄を対象とした、価格平均型の株価指数として算出されています(2025年4月時点)。

この記事では、金融や市場の基礎知識をふまえて日経平均株価の基本のキから、その仕組み、重要性、そして私たちの生活や投資との関わりまでを、専門用語をできるだけ使わずに、分かりやすく解説していきます。

この記事を読み終える頃には、あなたはきっと、

  • 日経平均株価が何なのか、自分の言葉で説明できるようになる
  • 日本の経済や株式市場の動きを、もっと身近に感じられるようになる
  • 投資を考える上で、重要な判断材料の一つを理解できる

はずです。

ねくこ

さあ、一緒に日経平均株価の世界を探検してみましょう!

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本記事は、日経平均株価や株価指数、新NISAなどの仕組みを解説する一般的な情報提供を目的としたものです。特定の銘柄・金融商品・投資手法・金融機関の利用を推奨・勧誘するものではありません。投資信託やETFなどの金融商品は元本が保証されておらず、価格や為替相場の変動等により損失が生じるおそれがあります。投資にあたっては、ご自身の目的やリスク許容度に応じて、最新の目論見書や公式情報を確認したうえで最終判断を行ってください。税制や新NISAなどの制度は将来変更される可能性があります。

目次

日経平均株価とは? 日本を代表する「225銘柄の株価指数」

日経平均株価(Nikkei 225)の正式な定義や構成銘柄のルール、計算方法などは、日本経済新聞社が公表している公式資料で確認できます。ここでは、そのポイントを初心者向けにかみ砕いて解説していきます。

東京証券取引所のイメージ

まず、結論から。

日経平均株価(にっけいへいきんかぶか)とは

日本経済新聞社(日経)が、東京証券取引所(東証)プライム市場に上場している数多くの企業の中から、厳選した225社の株価をもとに計算・公表している株価指数のことです。

「株価指数ってなに?」と思われたかもしれません。

簡単に言えば、たくさんの会社の株価を、ある一定のルールに基づいて計算し、市場全体の動きを分かりやすく示した「指標」のことです。

ねくこ

例えるなら、クラスの成績を知りたいときに、一人ひとりの点数を見るのも良いですが、「クラスの平均点」を見れば、クラス全体の学力レベルがざっくりと分かりますよね。

それと同じで、日経平均株価は、日本の株式市場全体の、特に日本を代表する企業の株価が、全体として上がっているのか、下がっているのかを示す「代表的な指標」なのです。

ポイント

  • 誰が?: 日本経済新聞社(日経)が算出・公表
  • 何を?: 東証プライム市場上場の代表的な「225銘柄」の株価をもとに
  • どうする?: 一定のルールで計算した「株価指数」
  • 何のため?: 日本の株式市場全体の動きを示すため

なぜ「225社」なの? その選ばれ方とは

日本には、東京証券取引所だけでも数千社もの企業が上場しています。

その中から、なぜ日経平均株価は「225社」だけを選んでいるのでしょうか?

これは「日本の株式市場全体を、少数精鋭の代表選手で示そう」という考え方に基づいています。

選ばれる225社は、ただ大きい会社というだけではなく、以下の2つの大きな基準で選ばれています。

市場流動性の高さ

その会社の株が、どれだけ活発に売買されているか、ということです。

たくさんの人が頻繁に取引している株は、市場の関心が高いと考えられます。

セクター間のバランス

「セクター」とは、業種のことです。

例えば、自動車、電機、銀行、通信、食品など、様々な業種の会社がバランス良く含まれるように考慮されています。

これにより、特定の業種だけの動きに偏らず、日本経済全体の幅広い動きを反映しようとしています。

そして、この225銘柄は、固定されているわけではありません。

定期見直し「年2回(原則4月・10月)」で実施され、必要に応じて『臨時入替』も行われます。

この時に基準に合わなくなった銘柄が外され、新たに基準を満たす銘柄が加えられることがあります。

これを銘柄入れ替えと呼びます。

ねくこ

銘柄入れ替えは、市場にとって大きなニュースとなることもあります。

どうやって計算されているの?(ざっくり理解でOK!)

「225社の株価の平均」と聞くと、単純に225社の株価を全部足して、225で割るのかな?と思うかもしれません。

しかし、実際の計算方法はもう少し複雑です。

かつては「みなし額面」という、ちょっと分かりにくい調整がされていました。
株にはもともと「額面」というものがありましたが、今は廃止されていますが、その名残で計算上の調整が必要だったのです。

現在は、株価換算係数というものを使って各銘柄の株価を調整した上で合計し、それを除数と呼ばれる特別な数字で割って算出しています。

ねくこ

・・・と説明すると、やはり難しく感じますよね?

しかし、大切なのは計算方法の詳細を覚えることではありません。

重要なのは、

日経平均株価は、選ばれた225社の株価の動きを、特別な計算式で指数化したもの

であり、「この指数が上がれば、代表的な企業の株価が全体的に上がっている傾向、下がればその逆の傾向を示している」ということを理解することです。

この「除数」は、株式分割(1株を複数株に分けること)や銘柄入れ替えなどがあっても、指数の連続性が保たれるように日々調整されています。

ねくこ

だから、昨日と今日の指数の値を比べることで、市場の変化を追うことができるのです。

日経平均は『価格平均型』だが、株価換算係数(PAF)と『除数』で連続性を保ち、さらに『一銘柄の上限比率(ウェイトキャップ)』を段階的に導入済みです(2025年4月時点では一銘柄あたりの上限は10%とされていますが、今後の見直しにより変更される可能性があります)。

極端な“値がさ偏重”を抑える仕組みがあります。

※一銘柄の上限比率(ウェイトキャップ)の水準や計算方法は、日経平均株価の算出要領やインデックス・コンサルテーション資料に基づきます。実際の運用ルールは見直しにより変わることがあるため、最新の公式資料で確認するようにしましょう。

日経平均株価のかんたんな歴史(ざっくりおさらい)

日経平均株価は、今の形で算出が始まってから数十年もの歴史を持つ指数です。

日本経済の成長や不況、世界的な出来事とともに大きく上がったり下がったりしてきました。

  • 高度経済成長期: 輸出や設備投資が伸び、日本企業の株価も力強く上昇しました。
  • バブル期(1980年代後半): 不動産や株式が過熱し、日経平均も3万円を大きく超える水準まで上昇しました。
  • バブル崩壊〜その後: 1990年代以降は長い低迷期も経験し、その後もITバブルやリーマンショックなど、世界的なイベントの影響を受けながら上下を繰り返してきました。
  • 最近: 各国の金融政策や企業収益の動き、海外投資家の資金流入などを背景に、日経平均が高値圏で推移する場面も見られます。
ねくこ

細かい年号を全部覚える必要はありません。

「日本経済のアップダウンを、長いあいだ見つめてきた指数なんだな」くらいのイメージを持っておけば大丈夫です。

なぜ日経平均株価はこんなに注目されるの? ~その重要性に迫る~

日経平均株価が、毎日ニュースで取り上げられるのには理由があります。

ねくこ

日経平均株価が重要視される主な理由をみていきましょう。

日本経済全体の「体温計」としての役割

日経平均株価は、日本の景気動向を示す最もポピュラーな指標の一つです。

日経平均が上昇傾向

投資家が日本経済の先行きに期待を持ち、企業の業績が良くなると考えている(または実際に良くなっている)ことを示唆します。

景気が上向いているとみる「一つのサイン」として参考にされることが多いです(が、必ずしも実体経済の動きとぴったり一致するわけではありません)。

日経平均が下落傾向

逆に、経済の先行きに不安を感じていたり、企業業績の悪化が懸念されたりしている状況を示唆します。

景気の先行きに対する警戒感が高まっている「サイン」と捉えられることもありますが、短期的な値動きだけで景気の良し悪しを判断することはできません。

ねくこ

もちろん、株価は経済の状況だけでなく、政治的な出来事、海外の経済動向、自然災害、投資家の心理など、様々な要因で変動します。

そのため、日経平均株価は「日本経済全体の体温計のようなもの」として参考にされますが、他の指標(雇用統計や企業の決算、物価指数など)とあわせて、総合的に眺めるイメージを持っておくと安心です。

多くの投資家が参考にする「羅針盤」になる

株式投資を行う個人投資家や、年金基金、投資信託などを運用する機関投資家など、多くの市場参加者が日経平均株価の動きを注視しています。

どのような参考にしているかというと、

市場全体のトレンド把握

個別の企業の株価だけでなく、市場全体が上昇トレンドなのか、下落トレンドなのかを判断する材料になります。

投資戦略の決定

市場全体の流れを踏まえて、「今は積極的に買い向かうべきか」「一旦様子を見るべきか」といった投資戦略を立てる際の参考にされます。

ポートフォリオ管理

自分が保有している株や投資信託の成績が、市場全体の動き(日経平均)と比べてどうなのかを評価する際のベンチマーク(比較基準)としても使われます。

・・・といった活用をしています。

ねくこ

日経平均は日本市場の動向を反映する代表的な指標であり、機関投資家も短期・中長期の判断材料として重視しています。

経済ニュースの理解度が格段にアップする

今日の市場は、海外市場の流れを受けて日経平均が上昇・・・

企業の好決算が相次ぎ、日経平均は大幅続伸・・・

金融政策の変更への警戒感から、日経平均は反落・・・

こんなニュースの見出しを見たとき、日経平均株価の意味を知っているだけで、その背景にある経済の動きや市場の雰囲気を、より具体的にイメージできるようになります。

ねくこ

ニュースが「自分ごと」として捉えやすくなり、経済への関心も自然と高まるでしょう。

もちろん私たちも日々伝えておりますので、こちらからチェックしてください!

海外投資家も注目する「日本の顔」

日本の株式市場に投資しようと考えている海外の投資家にとっても、日経平均株価は非常に重要な指標です。

「Nikkei 225」として世界的に認知されており、日本市場の動向を測る代表的なバロメーターとして広く利用されています。

ねくこ

円は、国際決済銀行(BIS)が3年ごとに行う外国為替市場の調査でも、外国為替市場での取引シェアが世界3位とされる主要通貨です。

海外からの投資マネーの流れを知るうえでも、日経平均の動きは無視できません。

※ BIS(国際決済銀行)の外国為替市場調査では、世界の主要通貨ごとの取引シェアが公表されます。円のシェアは市場環境によって変動するため、順位や割合は最新の調査結果もあわせて確認するようにしましょう。

知っておきたい!日経平均株価の「クセ」と限界

日経平均株価のイメージ

非常に便利な日経平均株価ですが、決して万能ではありません。

ねくこ

日経平均株価を理解するためには、その特徴や限界も理解しておくことが大切です。

あくまで「225社」の動きであること

前述の通り、日経平均株価は東証プライム市場に上場する企業の中から選ばれた225社の株価をもとに算出されています。

一方、東証には「プライム」「スタンダード」など数千社が上場しており、そのすべてをカバーしているわけではありません。

そのため、日経平均株価が上昇していても、自分が注目している会社や、中小型の企業の株価は下がっている、ということも十分にあり得ます。

ねくこ

あくまで「代表的な225社」の平均的な動きを示す指標であり、市場全体の隅々までを表しているわけではない、という点は覚えておきましょう。

「値がさ株」の影響を受けやすいという特徴

これが日経平均株価の最も特徴的な「クセ」と言えるかもしれません。

日経平均は、単純な株価の平均に近い形で計算される(※厳密には調整が入りますが)ため、

1株あたりの株価が高い銘柄(これを「値がさ株(ねがさかぶ)」と言います)の値動きに、指数全体が左右されやすい

という性質があります。

例えば、株価が10,000円のA社の株が100円上がるのと、株価が1,000円のB社の株が100円上がるのでは、株価の上昇「額」は同じ100円ですが、日経平均への影響度は、株価の高いA社の方が大きくなる傾向があります。

(※実際には株価換算係数で調整されますが、基本的な考え方として)

例えば日経平均株価では、

  • ユニクロを展開するファーストリテイリング
  • ソフトバンクグループ
  • 東京エレクトロン

といった、株価水準が高い特定の銘柄の値動きが、その日の日経平均全体の変動に大きな影響を与えるケースがよく見られます。

ねくこ

ニュースで「特定の値がさ株が日経平均を押し上げた(押し下げた)」といった解説がされるのは、このためです。

※ 値がさ株の影響は相対的に出やすい一方、「上限比率(最大10%)」の導入により極端な偏りは抑制されるようになりました。

会社の規模(時価総額)が反映されにくい

値がさ株の影響を受けやすいということは、逆に言えば、

会社の規模(発行済み株式数 × 株価 = 時価総額)が大きくても、株価自体がそれほど高くない銘柄の影響は相対的に小さくなる

ということです。

ねくこ

会社の規模をより重視して市場全体の動きを見たい場合には、後述する「TOPIX」の方が適していると言えます。

TOPIXとは? 日経平均株価との違いをやさしく比較

TOPIX(東証株価指数)は、東京証券取引所(JPX)が算出・公表する代表的な株価指数です。計算方法や構成銘柄の詳細はJPXの公式資料で確認できますが、ここでは日経平均との違いに絞って、ポイントだけ分かりやすく紹介します。

日本の株価指数として、日経平均株価と並んでよく耳にするのがTOPIX(トピックス/東証株価指数)です。

ねくこ

「日経平均株価」と「TOPIX」の二つは何が違うのでしょうか?

以下に比較表を用意しました。

スクロールできます
特徴日経平均株価 (Nikkei 225)TOPIX (東証株価指数)
算出・公表日本経済新聞社東京証券取引所 (JPX)
対象銘柄東証プライム市場から選定された225銘柄原則として東証プライム市場を中心に、指数改革の第一段階終了時点で約1,700銘柄(2025年1月末時点、実際の銘柄数は最新のJPX公表資料をご確認ください)(※一部スタンダード・グロース市場銘柄を含む)
算出方法株価平均型 (修正平均株価)時価総額加重平均型
特徴値がさ株 (株価の高い株) の影響を受けやすい大型株 (時価総額の大きい株) の影響を受けやすい
示すもの代表的な225社の株価の平均的な動き市場全体の規模 (時価総額) の変化
イメージ少数精鋭の代表チーム市場全体の縮図

※ TOPIXの構成銘柄数は、市場区分再編や指数の見直しの進捗に応じて変動します。約1,700銘柄という数字は2025年1月末時点の目安であり、最新の構成や銘柄数は東京証券取引所の公式サイトで確認するようにしましょう。

TOPIXのポイントは?日経平均株価との違いを紹介

対象範囲が広い

TOPIXの場合、原則として東証プライム市場を中心に、指数改革の第一段階終了時点(2025年1月末)で約1,700銘柄(※一部スタンダード・グロース市場銘柄を含む)を対象としており、より市場全体の動きを捉えやすいと言えます。

(※市場再編と指数の見直しに伴い、構成銘柄は段階的に見直しが進められています。最新の銘柄リストは、東京証券取引所の公式情報をご確認ください。)

時価総額加重平均

こちらは、各企業の「時価総額(株価 × 発行済株式数)」、つまり企業の規模の大きさを考慮して計算されます。

時価総額が大きい企業ほど、指数への影響も大きくなります。

ねくこ

トヨタ自動車のような巨大企業の株価の動きは、TOPIXに大きな影響を与えます。

結局、日経平均とTOPIXの「どっちを見ればいいの?」

日経平均TOPIXは、どちらが優れているというものではありません。

それぞれ算出方法や対象銘柄が異なり、市場を見る「角度」が違うのです。

具体的には、

日経平均株価

値がさ株やハイテク株などの動き、市場のセンチメント(雰囲気)を敏感に反映しやすい。

短期的な市場の勢いを見るのに使われることもあります。

TOPIX

幅広い銘柄を対象とし、企業の規模を反映するため、り日本経済や市場全体の構造的な動き、実態に近い動きを示すと言われることも。

機関投資家はTOPIXをベンチマークにすることが多いです。

といった違いです。

経済ニュースでは両方の指数が報じられることが多いので、両方の動きを見比べることで、市場の状況をより多角的に理解することができます。

例えば、「日経平均は上がっているけど、TOPIXは下がっている」といった場合、「一部の値がさ株は買われているけど、市場全体としては売られているのかな?」といったイメージで、動きの偏りをざっくり把握できます。

ねくこ

特に代表選手だけの動きを示したのが日経平均、より全体を見通した指標がTOPIXです。

他にもある!日本の株価指数を紹介

「日経平均株価」や「TOPIX」の他にも、

  • JPX日経インデックス400: 資本効率や投資家を意識した経営を行っている企業を選定した指数。
  • 東証グロース市場指数: 新興企業が多く上場するグロース市場の動きを示す指数。
  • 東証REIT指数: 不動産投資信託(J-REIT)の動きを示す指数。

など、様々な切り口の株価指数が存在します。

ねくこ

まずは「日経平均株価」、そして「TOPIX」を知ると良いと思います。

上記の指数は、目的に応じて使い分けることで、より詳細な市場分析が可能になるものと捉えてくださいね。

日経平均株価と私たちの「付き合い方」~もっと身近に、賢く活用~

さて、ここまで日経平均株価について詳しく見てきましたが、最後に、この知識を私たちの実生活や投資にどう活かせるか、初心者向けに解説します。

情報はどこでチェックできる?

日経平均株価は、様々なメディアで簡単に確認できます。

  • テレビのニュース: 経済ニュースのコーナーで必ずと言っていいほど報じられます。
  • 新聞: 日本経済新聞はもちろん、多くの一般紙にも株価欄があります。
  • ニュースサイト・アプリ: Yahoo!ファイナンスなどのポータルサイトや、各ニュースメディアのサイト・アプリでリアルタイムに近い値動きを確認できます。
  • 証券会社のサイト・アプリ: 口座を持っていれば、より詳細な情報やチャートを見ることができます。

まずは、毎日少しだけ意識して、日経平均株価の数字をチェックする習慣をつけてみるといいですよ。

もちろん、私たちも毎日お伝えしているので、気になる方はサイトトップをブックマークしてください!

ねくこ

その日の主なニュースと合わせて見ることで、「なぜ上がったのか」「なぜ下がったのか」を考えるきっかけになります。

日経平均の公式プロファイル(構成・寄与度・除数等)、TOPIXの公式ページ(算出要領・構成)も定期的に確認すると、ニュースの背景理解が深まります。

投資に活かすには?(初心者向け)

日経平均株価が日本の代表的な指標なのは分かったけど、投資にどう役立てるの?

と、思われた方もいるでしょう。

一般的な活用例の一つとしては、個別企業の株を細かく選ばずに、日経平均株価などの指数に連動する投資信託やETFを利用する方法があります。これは、「指数そのものの動き」を自分の資産形成に取り入れるイメージです。

ただし、こうした商品の利用を推奨するものではありません。実際に投資するかどうかは、ご自身の目的やリスク許容度、投資経験に応じて慎重に判断してください。

もちろん、日経平均株価などの指数に連動するよう運用される投資信託やETFもあり、こうした商品は一般にインデックスファンドETF(上場投資信託)※1と呼ばれます。

※インデックスファンドは、日経平均株価やTOPIXなどの指数と同じような値動きを目指して運用される投資信託です。ETF(上場投資信託)は、同じく指数などへの連動を目指しつつ、株式と同じように証券取引所に上場しているため、市場でリアルタイムに売買できる商品です。

※1 レバレッジ型・インバース型ETFは日々の値動きに連動するよう設計されているため、長期保有では原指数と大きく乖離が生じやすい商品特性があります。中長期の資産形成には一般に適さないとされており、金融庁も注意喚起を行っています。主に短期売買向きの商品であり、仕組みとリスクを十分理解してから活用を検討してください。さらに、価格変動が大きく元本割れリスクも高まる商品です。特に信用取引やデリバティブ取引を組み合わせた場合、損失が投資元本を上回る可能性もあります。初心者の方は、まずは通常のインデックス型投資信託やETFなど、リスク水準が比較的低い商品の仕組みから理解することをおすすめします。

新NISAにおいても、「つみたて投資枠」「成長投資枠」それぞれで、条件を満たす日経平均株価連動型の商品に投資できる場合があります※。

※ 対象商品は制度や各社の取り扱い状況によって変わる点に注意が必要です。

※ 2024年からの新NISAでは、「つみたて投資枠(年間120万円)」「成長投資枠(年間240万円)」を組み合わせて、年間最大360万円まで投資できます。どの商品がどの枠で投資できるか、具体的な上限金額、対象条件などは、必ず金融庁のNISA特設サイトや各金融機関の案内・公式資料で確認してください。制度内容は将来変更される可能性があります。

ここで掲載する商品・金融機関は執筆時点の代表例(「例示」)であり、特定の商品や金融機関の利用を推奨・勧誘するものではありません。手数料・信託報酬・取り扱い可否・税制や新NISAの制度も含めた各種ルールは「執筆時点」から変更される可能性があります。最新の目論見書や各社の公式情報に加え、金融庁や投資信託協会など公的機関の情報もあわせてご確認ください。

SBI証券

  • <購入・換金手数料なし>ニッセイ日経平均インデックスファンド
  • ニッセイ日経225インデックスファンド

楽天証券

  • はじめてのNISA・日本株式インデックス(日経225)
  • <購入・換金手数料なし>ニッセイ日経平均インデックスファンド
  • 楽天・プラス・日経225インデックス・ファンド

マネックス証券

  • はじめてのNISA・日本株式インデックス(日経225)
  • <購入・換金手数料なし>ニッセイ日経平均インデックスファンド
  • ニッセイ日経225インデックスファンド

松井証券

  • eMAXIS Slim 国内株式(日経平均)
  • ニッセイ日経225インデックスファンド

三菱UFJ eスマート証券(旧auカブコム証券)

  • eMAXIS Slim 国内株式(日経平均)

moomoo証券

  • <購入・換金手数料なし>ニッセイ日経平均インデックスファンド

といった投資信託が取り扱われています(2025年4月時点の代表的な例です)。

実際の取扱状況や手数料、信託報酬、投資対象、NISAの対象可否などは、必ず各金融機関および運用会社の最新の目論見書や公式情報をご確認ください。

これらの金融商品は、日経平均株価の値動きを資産形成の中に取り入れるための手段の一つです。

ねくこ

たとえば「日経平均の動きに連動した商品に投資する」という選択肢はありますが、元本が保証されているわけではなく、市場が想定と逆に動けば損失が出る可能性もある点は必ず押さえておきましょう。

逆に、「下がりそう」と考えた時には、日経平均の値動きと逆の動きを目指す「ベア型」のETFや、値動きを複数倍にするレバレッジ型ETFなども存在します。

ただし、これらは価格変動が大きく、主として短期売買を前提とした高リスク商品のため、中長期の資産形成には一般に適さないとされています。

仕組みとリスクを十分理解したうえで、ご自身の投資目的・経験・資産状況に照らして適切と判断できる場合にのみ、自己責任で検討するようにしてください。

いずれにせよ、忘れてはいけないのは投資には必ずリスクが伴うということです。

日経平均株価が今後も必ず上がり続ける保証はどこにもありません。

経済情勢の変化などによって、大きく下落する可能性もあります。

  • 投資は自己責任で:
    最終的な投資判断は、ご自身の判断と責任において行ってください。
  • 余裕資金で:
    生活に必要な資金ではなく、当面使う予定のない余裕資金で行うことが大切です。
  • 分散投資を心がける:
    特定の商品だけに集中投資するのではなく、複数の資産に分けて投資することで、リスクを抑えることができます。(日経平均連動型ファンド自体も分散投資の一つですが、さらに他の資産クラスと組み合わせるなど)
  • 長期的な視点を持つ:
    短期的な値動きに一喜一憂せず、長期的な視点で資産形成を考えることが重要です。
ねくこ

投資を始める前には、ご自身でしっかりと情報収集をしたり、必要であれば専門家(IFA:独立系ファイナンシャルアドバイザーなど)に相談したりすることをおすすめします。

経済ニュースを「深読み」するヒント

日経平均株価の動きだけでなく、その「変動要因」にも目を向けると、経済ニュースの理解がさらに深まります。

  • 為替(円相場): 一般的に、円安は輸出企業の収益を押し上げるため、日経平均にプラスに働くことが多いです(特に自動車や電機など)。逆に円高はマイナス要因となりやすいです。
  • 海外市場の動向: 特にアメリカの株価(NYダウやNASDAQなど)の動きは、翌日の日本の市場に大きな影響を与えることがよくあります。
  • 企業決算: 日経平均を構成する主要企業の決算発表は、市場全体のムードを左右します。
  • 金融政策:日本銀行の金融政策(金利の上げ下げ、量的緩和など)の変更や、その方向性に関する発言は、株価に大きな影響を与えます。アメリカの中央銀行であるFRBの政策動向も極めて重要です。
  • 政治・地政学リスク:国内外の政治的な出来事や、国際紛争などの地政学的なリスクも、投資家心理を冷やし、株価の下落要因となることがあります。
ねくこ

これらの要因と日経平均株価の動きを結びつけて考えることで、単なる数字の上下だけでなく、その背景にある経済や社会のダイナミズムを感じ取ることができるでしょう。

\金融政策についての解説はこちら/

今日からできる3つの行動

  • ニュースで「日経平均」という言葉を聞いたら、「いくらで終わったのか」「前日比でどれくらい動いたのか」を一度チェックしてみる。
  • お使いの証券口座やニュースアプリで、日経平均株価とTOPIXを「お気に入り」登録し、グラフをときどき眺めてみる。
  • 新NISAでインデックス投資を検討している人は、日経平均連動だけでなく、TOPIXや全世界株式など他のインデックス商品とも比較して、自分に合うかどうかを考えてみる。

【Q&A】日経平均株価の疑問に答える

そして、ここまでの内容をQ&A形式にまとめました。

日経平均株価って何ですか?

日本経済新聞社が選定した225社の株価をもとに算出される、日本を代表する株価指数です。

日本の株式市場の動向を示す代表的な指標として使われます。

なぜ日経平均株価は225社だけを選んでいるのですか?

市場全体を少数精鋭で象徴するためです。

流動性が高く、業種バランスの良い企業を選んで構成され、毎年見直しも行われます。

日経平均株価ってどうやって計算されているの?

株価換算係数で調整された225社の株価合計を「除数」で割って計算します。

複雑ですが、要は代表企業の株価全体の動きを示す指数です。

なぜ日経平均株価はこんなに注目されるのですか?

日本経済の景気動向を表す「体温計」であり、投資家にとっての「羅針盤」となる指標だからです。

国内外の投資判断材料として重視されています。

日経平均株価にはどんな「クセ」や限界があるの?

値がさ株(株価が高い銘柄)の影響を受けやすく、企業の規模(時価総額)が反映されにくい点が限界です。

市場全体の動きを完全には表していません。

日経平均株価とTOPIXは何が違うのですか?

日経平均は株価平均型で225銘柄を対象、TOPIXは時価総額加重型で東証プライムを中心とした約1,700銘柄(2025年1月末時点の目安)を対象とします。

TOPIXはより市場全体の構造を反映しています。

日経平均株価は私たちの投資にどう活かせますか?

日経平均に連動するインデックスファンドやETFに投資することで、市場全体の動きを取り込むことを目指した資産形成の一手段になります。

新NISAでも、執筆時点で日経平均連動型の商品が対象となっているケースがありますが、制度や取扱商品は今後変更される可能性があるため、必ず最新の情報を確認してください。

初心者向け・日経平均まわりのかんたん用語ミニ辞典

  • 株価指数: たくさんの企業の株価を、一定のルールでまとめて「ひとつの数字」にしたもの。市場全体の流れをざっくり見るための指標です。
  • インデックスファンド: 日経平均やTOPIXなどの指数と同じような動きを目指して運用される投資信託。個別株を選ばず「指数まるごと」に投資するイメージです。
  • ETF(上場投資信託): 証券取引所に上場している投資信託。株と同じように市場で売買できるインデックス投資の手段です。
  • 値がさ株: 1株あたりの株価が高い銘柄のこと。日経平均では、値がさ株の値動きが指数全体に与える影響が大きくなりやすいです。
  • 時価総額: 「株価 × 発行済み株式数」で計算される、その会社の「株式市場での大きさ」を表す数字。TOPIXは時価総額を重視して計算されます。
  • ベア型ETF: 日経平均などの指数が下がると値上がりし、上がると値下がりするよう設計されたETF。値動きが大きく、短期売買向きの商品が多いので、初心者は特に注意が必要です。

まとめ ~日経平均株価は、経済を知るための「窓」~

さて、ここまで「日経平均株価」について、その基本から歴史、他の指数との違い、そして私たちとの関わりまで、じっくりと解説してきました。

最後に、この記事のポイントを振り返ってみましょう。

  • 日経平均株価は、日本経済新聞社が選んだ日本の代表的な225社の株価をもとに算出する株価指数。日本の景気動向を示す「体温計」であり、多くの投資家が参考にする「羅針盤」。
  • 値がさ株の影響を受けやすいという「クセ」があり、市場全体の動きを完全に表すわけではない。市場全体の規模感をより反映するのは、東証プライムを中心に約1,700銘柄(原則)を対象とする「TOPIX」が適している。
  • ニュースの理解を深め、投資(インデックスファンドやETFなど)、NISAなど初心者でも活用できる。ただし、どの投資にもリスクはあり、必ず自分の目的・リスク許容度と照らし合わせて検討することが大切。

日経平均株価は、複雑に見える経済や株式市場の世界を、私たちにとって少しだけ身近なものにしてくれる、いわば「窓」のような存在です。

ねくこ

もちろん、その窓から見える景色がすべてではありませんし、時には歪んで見えることもあります。

しかし、その特徴や限界を理解した上で、日々の動きやその背景にある出来事に目を向けることで、あなたはきっと、これまでよりも深く、そして面白く、経済の動きを感じ取れるようになるはずです。

この記事が、あなたが日経平均株価、そして経済や投資の世界へ、新たな一歩を踏み出すきっかけとなれたなら、これほど嬉しいことはありません。

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ねくこ

ぜひ、今日からニュースで「日経平均株価」という言葉を聞いたら、少しだけ耳を傾けてみてください。

きっと、昨日までとは違った聞こえ方がするはずですよ!

\日経平均株価の知識を生かした投資ができる/

本記事は一般的な情報提供を目的としたものであり、特定の銘柄や投資行動、特定の金融機関の利用を推奨・勧誘するものではありません。投資信託やETFは元本が保証されておらず、基準価額の変動等により損失が生じるおそれがあります。税制や新NISAの制度は将来変更される可能性があります。本記事で紹介している金融商品・サービスは、一般的な情報提供および理解促進を目的とした例示であり、いかなる銘柄や金融機関の利用を推奨または保証するものではありません。投資判断はご自身の責任で行ってください。記事の内容・データは2025年4月時点の情報に基づきます。

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この記事を書いた人

編集部の資産形成担当。
20代後半ながら金融に関する相談実績多数で、投資信託から株式まで幅広い知識を持ち、今のあなたに必要なことを洗い出し、寄り添った提案を心掛けています。
たけのこ派&猫派です!

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