なぜ、6月はお金がない？税金と梅雨で出費がかさむ5つの理由

祝日もないのに、なぜか6月はお財布が寂しくなりがち。

特に大きな買い物をした覚えはないのに、今月厳しいな・・・

と感じている方も多いのではないでしょうか。

実は、6月は1年の中でも特に出費が集中しやすい月です。

この記事では、なぜ6月に出費が増えるのか、その主な理由を5つのポイントから徹底解説します。

ご自身の状況と照らし合わせながら、家計管理のヒントを見つけてみてください。

6月に出費がかさむ5つの主な理由

気づかぬうちにお金が消えていく6月。

その背景には、多くの人に共通するいくつかの要因が隠されています。

夏のボーナス支給前の「先取り消費」

多くの企業で夏のボーナスが支給されるのは7月上旬から中旬。

目前に迫ったボーナスをあてにして、「ちょっとくらいなら…」と、つい財布の紐が緩んでしまう時期です。

クレジットカード払いの罠

「支払いはボーナスが出てから」と高額な買い物をクレジットカードで済ませてしまい、翌月以降の引き落とし額に驚くケース。

我慢できずにフライング

夏のセールを待たずに、新作の夏物や欲しかった家電を先に購入してしまう。

ボーナス前の高揚感が、計画的だったはずの家計を少しずつ圧迫していきます。

「梅雨」という季節要因による出費

ジメジメとした梅雨の季節は、快適に過ごすための出費が避けられません。

レイングッズの新調

古くなった傘の買い替え、性能の良いレインコートやレインブーツの購入。

湿気対策の家電

除湿機や布団乾燥機、カビ対策グッズの購入。

洗濯物が乾きにくくなるため、乾燥機付き洗濯機への買い替えを検討する家庭も増えます。

エアコンの準備

夏本番を前に、エアコンのクリーニングやメンテナンス、場合によっては買い替え需要が最も高まるのもこの時期です。

一つひとつは少額でも、積み重なると大きな金額になります。

住民税・自動車税など「税金」の納付ラッシュ

6月は、1年の中でも特に税金の支払いが集中する月です。

税金は家計における大きな固定費であり、6月の支出を押し上げる最大の要因の一つと言えるでしょう。

住民税

5月末から6月にかけて、前年の所得に基づいて計算された住民税の納税通知書が届きます。

一括で納付する場合、まとまった金額が必要になります。

自動車税

納付期限が5月末（一部地域では6月末）の自動車税の支払いがこの時期に重なります。

固定資産税

納税通知書は4月～5月に届きますが、第1期の納付期限が6月末に設定されている自治体も多く、他の税金と支払いが重なりがちです。

衣替えと本格的な「夏物準備」

本格的な夏に向けて、衣類や寝具を夏仕様に切り替えるための出費もかさみます。

夏服・肌着の購入

Tシャツや夏物のボトムス、機能性インナーなどの買い足し。

寝具の買い替え

タオルケットや冷感敷きパッドなど、快適な睡眠のための寝具の新調。

収納グッズ

冬物を片付けるための防虫剤や収納ケース、クローゼット整理用品なども意外な出費となります。

父の日とジューンブライド「イベント出費」

6月は感謝の気持ちを伝えたり、お祝いをしたりするイベントも控えています。

父の日（6月第3日曜日）

毎年恒例の父の日ギフト。

何を贈るか悩みつつも、感謝を伝えるための出費は欠かせません。

結婚式（ジューンブライド）

6月に結婚式に招待されるケースもあります。

ご祝儀(30,000円～)や二次会の会費、ドレスの新調などで一度に大きな出費が発生します。

【まとめ】6月は「税金」と「季節要因」が家計を直撃する月

ここまで見てきたように、6月は以下のような理由で支出が増えやすい月です。

• 住民税や自動車税など、避けられない大きな支払いが集中する
• 梅雨対策や夏準備など、季節に起因する出費が多い
• ボーナス前でつい気が大きくなり、クレジットカードの利用が増えがち

特別なイベントがなくても、固定費や季節的な要因で「いつもよりお金が足りない…」という状況に陥りやすいのが6月の特徴です。

つい使いすぎてしまった…どうしても支払いが厳しい時は？

計画的に管理していても、予期せぬ出費が重なり「今月、どうしてもお金が足りない…」と焦ってしまうこともあるかもしれません。

特に、「ボーナスが思ったより少なかった、あるいは支給されなかった」「冠婚葬祭が続いてご祝儀がかさんだ」など、返済計画に狂いが生じてしまうケースもあるでしょう。

一時的に資金を補う方法として、カードローンを利用する選択肢もあります。ただし、ご利用は計画的に行うことが大前提です。

そして、もし複数の支払いに追われ、「払いすぎていて、もう返せる見込みがない・・・」と感じたら、一人で抱え込まずに専門家へ相談することも重要です。

状況によっては、債務整理という手続きを通じて、返済の負担を法的に軽減できる可能性があります。

家計の状況を一度見直してみてはいかがでしょうか。