SBI証券のiDeCoの評判・口コミ｜手数料や商品数などの概要やメリットデメリットを紹介

老後資金づくりの定番として、ここ数年で一気に利用者が増えているのがiDeCo（個人型確定拠出年金）です。

そのなかでも特に名前が挙がりやすいのが、ネット証券大手のSBI証券が提供する「SBI証券 iDeCo」。

SBI証券の公式サイトによると、SBI証券が運営管理機関を務めるiDeCoは累計加入者数がNo.1（2024年3月時点、SBI証券調べ）と記載されています。

出典：SBI証券「個人型確定拠出年金 iDeCo」（2025年12月時点の掲載情報）。
※ 累計加入者数No.1は、同ページに記載の「累計加入者数 No.1（2024年3月 SBI証券調べ）」にもとづく表示です。比較対象範囲や算出方法などの詳細は、同ページ掲載の注記をご確認ください。

iDeCoを扱う金融機関は他にも多数あり、SBI証券はその中でも利用者が多いサービスの一つといえますが、これから始める人にとっては、

といった疑問がつきものです。

そこで本記事では、SBI証券 iDeCoの口コミ・評判、手数料や商品数といった基本スペック、メリット・デメリット、サービスを検討しやすい人の特徴、始め方、投資先の選び方のポイントまで、まとめて解説します。

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本記事の内容は2025年12月時点の情報にもとづいており、税制・制度・手数料などは今後変更される可能性があります。最終的な判断の前に、必ずSBI証券公式サイトやiDeCo公式サイト、国民年金基金連合会などの公的な情報源で最新情報をご確認ください。

SBI証券 iDeCoの基本情報（主な口座関連手数料・商品数・実績）

まずは、SBI証券 iDeCoの「スペック」をざっくり押さえておきましょう。

ここで紹介する手数料は主に口座管理に関するもので、長期の資産形成にあたっては、これに加えて各商品の信託報酬なども含めた総コストを確認することが大切です。

項目	内容（2025年12月時点）
運営管理手数料	0円（SBI証券分）
加入時手数料	2,829円（国民年金基金連合会に支払う初回のみの費用）
口座管理手数料（掛金あり）	月171円（国民年金基金連合会105円＋事務委託先金融機関66円）
口座管理手数料（掛金なし）	月66円（事務委託先金融機関分）
口座移換手数料	4,400円（他社への移換時など）
取扱商品数	38本（インデックス・アクティブ・バランス型・ターゲットイヤー型・元本確保型など）
運営実績	2005年にサービス開始、20年以上の運営実績
サポート	土日も電話サポート／WEBサイト・資料での情報提供／商品選びを助けるツールなど

※ ここで記載している手数料は、運営管理機関であるSBI証券や国民年金基金連合会等に支払う主な口座関連手数料です。投資信託の信託報酬や売買手数料など、運用商品ごとに発生する費用は含まれていません。実際の負担コストは、選択する商品や金額、運用期間等により異なります。金額や商品数はSBI証券および国民年金基金連合会等の公表情報をもとにした2025年12月時点の編集部調べであり、今後変更される可能性があります。最新情報は必ずSBI証券公式サイト（手数料・その他費用ページなど）およびiDeCo公式サイトでご確認ください。

SBI証券 iDeCoの口コミ・評判

SBI証券のiDeCoを利用している人は、どのような感想を持っているのでしょうか。

ここでは、実際にSBI証券でiDeCoを運用している方の口コミを紹介します。

※口コミはすべて原文のまま掲載しています。出典元サイトの評価・掲載内容は変更されている可能性があります。口コミは個人の体験・感想であり、すべての方に同様の結果を保証するものではありません。

良い口コミ：商品ラインナップが豊富で選びやすい

「他社から移管してきたが、商品ラインナップが充実していて分散投資しやすい」「WEB画面が分かりやすい」といった声が多く見られます。

悪い口コミ：問い合わせ対応や連携のわかりにくさ

一方で、「問い合わせ内容によってはSBI証券とSBIベネフィット・システムズのどちらに聞けばよいか分かりにくい」「セミナーの内容が期待と違った」といった声もあります。

iDeCoは制度上、複数の団体・会社が関わるため、どうしても窓口が分かれがちです。

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SBI証券 iDeCoが選ばれる3つの理由（メリット）

口コミを踏まえつつ、SBI証券 iDeCoの強みを整理すると、次の3点に集約されます。

※ 運営管理手数料0円および口座管理手数料171円（掛金あり）は、SBI証券および国民年金基金連合会等への手数料を合算した金額です（2025年12月時点）。実際の手数料体系は変更される可能性があるため、必ずSBI証券公式サイト「手数料・その他費用」ページ等で最新の金額・条件をご確認ください。あわせて、運用商品ごとに必要となる信託報酬などの費用も確認しましょう。

※ 取扱商品数は、SBI証券のセレクトプラン商品一覧ページ（2025年12月時点）に掲載されている情報にもとづきます。今後の商品入れ替え等により変更される可能性があります。

SBI証券 iDeCoのデメリット・注意点

SBI証券 iDeCoには多くのメリットがありますが、もちろん良い点だけではありません。

申し込み前に知っておきたいデメリット・注意点も整理しておきます。

※ iDeCoは老後の資産形成を目的とした制度のため、原則として60歳になるまで資産を引き出すことはできません。加入期間等が一定年数に満たない場合は、受給開始可能年齢が61歳以降に繰り下がる場合があります。また、投資信託などの運用商品は元本が保証されておらず、運用状況によっては損失が生じる可能性があります。詳細はiDeCo公式サイト等でご確認ください。

※ 本記事は将来の運用成果を保証するものではありません。投資信託等は元本が保証されておらず、価格変動等により損失が生じる可能性があります。

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こんな人はSBI証券 iDeCoを選択肢の一つとして検討しやすい

ここまでの評判・メリット・デメリットを踏まえると、SBI証券のiDeCoは次のような考え方を持つ人にとって、選択肢の一つとなり得るサービスといえます。

自分で商品を選び、分散投資をしたい人

SBI証券 iDeCoは、商品ラインナップが比較的豊富なぶん、自分で投資スタイルを組み立てたい人にとって検討しやすいサービスです。

「世界株にも投資したい」「債券も混ぜて安定感を高めたい」など、ある程度自分の考えを反映させたい方には相性が良いケースが多いでしょう。

「すべておまかせしたい」という人には、ロボアドバイザー型や、金融機関おまかせの商品が向いていることもありますが、自分で判断・分散投資をしたい人にはSBI証券 iDeCoは候補の一つになります。

節税をしながら老後資金をコツコツ作りたい人

iDeCoの大きなメリットは「節税」と「長期運用の非課税」です。

具体的には、次のような優遇があります。

• 掛金全額が所得控除の対象になる（住民税・所得税が軽減される）
• 運用で得た利益には課税されない（売却益・分配金が非課税）
• 受取時には、退職所得控除（退職一時金として受け取る場合）や公的年金等控除（年金形式で受け取る場合）が使える

参考：iDeCo公式サイト「iDeCoの3つの税制メリット」

たとえば、年収や掛金の額、適用される税率にもよりますが、「毎月2万円をiDeCoで積み立てた場合、条件によっては年間で数万円程度税金が軽くなる」といったシミュレーション結果になることもあります。

※ 実際の節税額は、年収や加入者区分、他の所得控除、適用税率などによって大きく変わります。ここで紹介している内容はあくまで一般的なイメージであり、すべての方に同じ効果があることを保証するものではありません。具体的な節税効果は、iDeCo公式サイトの「かんたん税制優遇シミュレーション」や、税務署・税理士・ファイナンシャルプランナー等の専門家にご確認ください。

※ 商品やサービスの向き不向きに関する記載は、一般的な考え方の例を示したものであり、全ての方に当てはまるわけではありません。本記事は将来の運用成果や元本の保全を保証するものではなく、特定の運用方法を推奨するものでもありません。

SBI証券でiDeCoを始める手順

ここからは、SBI証券でiDeCoを始める大まかな流れを確認しておきましょう。

① 加入資格の確認と加入診断

まずは、自分がiDeCoに加入できるかどうか（加入区分・上限額など）を確認します。

会社員、公務員、自営業、専業主婦（夫）など、立場によって毎月拠出できる上限額が異なります。

SBI証券の公式サイトには、勤務形態などを入力するだけで、おおよその掛金上限を教えてくれる加入診断ツールが用意されています。

② 必要書類を準備してWEB申込

加入手続きは、基本的にWEB上で完結します。

申込にあたって準備しておきたいものは、次の通りです。

• 本人確認書類（運転免許証・マイナンバーカードなど）
• iDeCoの掛金を引き落とす金融機関口座
• 基礎年金番号（年金手帳やねんきん定期便、ねんきんネット等で確認）
• マイナンバー（個人番号）

2024年12月の制度改正により、会社員や公務員の方でも、掛金の納付方法として個人口座からの口座振替（個人払込）を選ぶ場合は、原則として「事業主の証明書」の提出が不要になりました。

一方、給与天引き（事業主払込）で掛金を拠出したい場合には、引き続き勤務先に「事業主の証明書」などの書類の作成・押印を依頼する必要があります。

※ 2024年12月の法改正により、会社員や公務員の方が個人払込（加入者本人の口座からの口座振替）で掛金を拠出する場合、従来必要だった「事業主の証明書」は原則として不要となりました。一方、事業主払込（給与天引き）を選択する場合は、引き続き事業主払込に関する証明書等が必要です。具体的な取扱いは金融機関や勤務先によって異なる場合がありますので、必ずiDeCo公式サイトのお知らせや各金融機関の案内をご確認ください。

③ ID・パスワードの受領と加入完了までの流れ

WEBで申込が完了し、審査・手続きが進むと、SBI証券から「加入者サイト」にログインするためのID・パスワードが郵送されます。

このID・パスワードでログインし、掛金の金額や投資する商品を指図することで、本格的な運用がスタートします。

おおまかなスケジュールの目安は次の通りです。

毎月20日の前日までに申込が完了した場合：
➡おおむね翌月中旬にID・パスワードを発送

毎月20日〜月末営業日までに申込が完了した場合：
➡おおむね翌々月中旬にID・パスワードを発送

※ 20日が非営業日の場合は、その前営業日の前日が締切となる場合があります。正確なスケジュールは必ずSBI証券公式サイトでご確認ください。

④ 掛金設定・商品選びを行い、運用開始

ID・パスワードが届いて加入者サイトにログインできるようになったら、掛金の金額・配分と、運用商品を決めていきます。ここからがiDeCo本番ともいえる部分です。

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SBI証券 iDeCoの投資先の選び方3パターン

いざSBI証券 iDeCoを始めても、「どの商品をどのくらい買えばいいのか分からない」という悩みは多くの人が抱えています。

ここでは、代表的な投資スタイルを3パターン紹介します。

※ 以下は一般的な考え方の例であり、特定の商品や運用方法を推奨・保証するものではありません。実際の投資判断はご自身で行い、必要に応じて専門家にご相談ください。

① 今まで貯めた資産はできるだけ減らしたくない人：元本確保型メイン

長年コツコツ貯めてきたお金を、できるだけ減らしたくない

という方には、定期預金や保険などの元本確保型商品を中心に考える方法があります。

株価の変動などによる値下がりリスクを避けたい人に向いた選択肢ですが、その分利回りは控えめな傾向にあります。

ただし先ほども触れた通り、iDeCoでは口座管理手数料などがかかるため、利息より手数料が上回ると、トータルでは資産が目減りしてしまう可能性があり、「絶対に減らない」わけではない点には注意が必要です。

② 着実に資産を増やしたい人：資産分散（分散投資）を意識

大きなリターンよりも、着実に増やしたい

という人には、資産分散（分散投資）を意識した組み合わせを検討する方法があります。

国内外の株式・債券など、値動きの異なる資産を組み合わせることで、どれか一つが大きく値下がりしても、全体のダメージを抑えやすくなるとされています。

例えば、国内株式・先進国株式・国内債券・先進国債券といったように、複数の投資信託を選び、それぞれ一定の割合に配分しておくイメージです。

③ 手間をかけずに複数の資産に投資したい人：バランス型ファンド

自分で何本も投資信託を選んで、割合を調整するのは大変・・・

という方には、バランス型ファンドを活用する方法があります。

1本の投資信託の中に、国内外の株式や債券、不動産など複数の資産が組み込まれているため、これだけである程度の分散投資ができます。

また、バランス型ファンドの中には、定期的に自動で資産配分を調整（リバランス）してくれるタイプもあり、時間をかけて細かく管理するのが難しい人でも、手軽に分散投資を続けやすい点が魅力です。

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【Q&A】SBI証券iDeCoの評判・手数料・始め方の疑問に答える

そして、ここまでの内容をQ＆A形式にまとめました。

まとめ｜SBI証券 iDeCoは手数料やラインナップを重視する人が検討しやすい

ここまで、SBI証券のiDeCoについて、評判・メリット・デメリット・始め方・投資先の選び方を一気に見てきました。

メリット・デメリットの両面を理解したうえで、「老後のために今からコツコツ準備したい」「節税メリットを活かしながら資産形成をしたい」という方にとって、SBI証券のiDeCoは選択肢の一つといえます。

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重要なご注意

本記事は、一般的な情報提供を目的として作成したものであり、特定の金融商品・サービスの勧誘や投資助言を目的とするものではありません。iDeCoおよび投資信託等は元本が保証されておらず、価格変動等により損失が生じる可能性があります。税制・制度・手数料等は、今後の法令改正や各機関の方針変更により内容が変わる場合があります。実際に加入・投資を行う際は、必ずSBI証券公式サイト・iDeCo公式サイト等の最新情報をご確認のうえ、ご自身の判断と責任で行ってください。必要に応じて、税理士・ファイナンシャルプランナー等の専門家への相談もご検討ください。