独身に生命保険はいらない？検討すべきケースや備えるべきリスクを解説します

「独身に生命保険はいらない」と聞いたことはありませんか？

確かに、扶養する家族がいなくて貯蓄が十分にある場合、生命保険の死亡保障は必ずしも必要ではありません。

しかし貯蓄に余裕がない人や自営業で公的保障が手薄な人は、病気やケガで働けなくなったとき自分の生活を守るために、状況に応じた保障を備えておくことが大切です。

本記事は一般的な情報提供を目的としたもので、特定の保険商品の勧誘ではありません。保険加入の可否や保険料は個々の状況・保険会社によって異なります。最新の制度や商品内容については公的機関や各保険会社の資料もご確認ください。

まずチェック！独身のあなたは生命保険が必要？診断チャート

独身の保険ニーズは、職業や貯蓄額によって大きく異なります。

扶養家族がいるか？

もし、扶養家族がいない独身者は、基本的に大きな死亡保障は不要です。

自分が亡くなっても養う家族がいなければ、生命保険本来の目的（遺された家族の生活保障）が当てはまりません。

十分な貯蓄があるか？

貯蓄が生活費の数ヶ月～年分あり、公的医療保険もある会社員の場合、医療費や一時的な収入減は貯蓄と公的保障でまかなえる可能性があります。

例えば会社員なら、病気やケガで働けない場合でも健康保険から最長1年6か月「傷病手当金」が支給されます。

雇用形態（会社員か自営業か）も重要

雇用形態（会社員か自営業か）も重要です。

会社員であれば前述の傷病手当金など公的保障が比較的充実していますが、自営業・フリーランスは公的な収入補償がありません（国民健康保険には法定の傷病手当金制度がなく、原則として収入補償はないため※）。

※国民健康保険の傷病手当金： 法律上は給付が定められておらず、各自治体の条例・規約による任意給付として支給される場合があります（例：新型コロナウイルス感染症での特例給付）。全国一律の制度ではありません。

老後資金をどう準備するか？

将来の生活資金に不安がある人は、貯蓄型の生命保険（終身保険や個人年金保険）で積立てる方法もあります。

ただし途中解約時の元本割れリスクや流動性の低さも把握しておきましょう。

扶養家族がいない＆十分な貯蓄がある独身者にとっては、生命保険は優先度が低い

以上の理由から、「経済的な扶養家族がいないかつ十分な貯蓄がある独身者」にとっては、生命保険は優先度の低い支出と言えます。

事実、ある調査では独身者の約4割が「生命保険未加入」または「医療保険など死亡以外の保障にしか入っていない」と回答しています（※詳細は後述）。

無理に保険料を払って保障を持たなくても、公的制度と手元資金で賄えるならそれに越したことはないからです。

独身でも生命保険への加入を検討すべきケース

一般的なイメージとは異なり、次のような独身の方は生命保険（主に医療系保障）加入を前向きに検討したほうがよいケースがあります。

当てはまるものがないか確認してください。

貯蓄が少ない人

十分な貯蓄がない場合、想定外の病気・事故で入院や手術が必要になったときに医療費の支払いが困難になる恐れがあります。

高額療養費制度で一定額以上はカバーされるとはいえ、入院時には食事代や差額ベッド代など自己負担が発生する費用も多くあります。

また治療費に貯蓄を充てて使い果たしてしまうと、退院後の生活費や通院費まで不足しかねません。

自営業・フリーランスの人

会社員等と比べて、自営業やフリーランスの人は収入が不安定で将来の予測が難しい傾向があります。

さらに前述のとおり公的医療保険でも収入補償（傷病手当金）が原則ありません。

仮に病気やケガで1～2か月働けなくなった場合、会社員なら給料の約2/3相当の傷病手当金を受け取れるのに対し、自営業はゼロから生活費を捻出しなければなりません。

こうしたリスクに備えるには、就業不能保険（所得補償保険）や所得補償保険への加入が有力な選択肢になります。

公的な障害年金もありますが、例えば障害等級2級でも月額約6.9万円（2025年度）程度で、働いていたときの収入を十分に補えないケースが多いです。

扶養すべき親族（高齢の親など）がいる人

結婚して扶養する配偶者・子供はいないものの、たとえば高齢の両親の生活費を援助している場合や、障がいのある兄弟姉妹をサポートしている場合なども注意が必要です。

ご自身に万一のことがあれば、その親族の生活が立ち行かなくなる恐れがあるため、このような方は死亡保険による備えを検討しましょう。

独身の死亡保険金受取人は親や兄弟になるケースが多いですが、経済的支援が必要な家族がいるなら 「自分に何かあったとき、その人が困らないためのお守り」 として生命保険に入る意義はあります。

老後資金を保険で積み立てたい人

生命保険には、貯蓄機能を持つ商品もあります。

たとえば終身保険は解約返戻金がある程度貯まるため、一定期間支払った後に解約すれば払い込んだ保険料の一部（場合によっては同等以上）が戻ってくるものがあります。

また個人年金保険は老後に年金形式で受け取れる保険で強制的に口座引き落としで積み立てできるので、預金が苦手な方には手間なく資産形成できるメリットがあります。

貯蓄型保険は長期契約が前提

ただし注意点として、貯蓄型保険は長期契約が前提です。

契約からまだ年数が浅い段階で解約すると、返戻金が支払保険料総額より少なくなり元本割れすることがほとんどです。

また保険で積み立てる場合、資産運用の利回りは預貯金より高くないケースも多く、資金の流動性も低いです。

iDeCoやNISA等の制度とも比較検討

老後資金準備として保険を活用する場合は、iDeCoやNISA等の制度とも比較検討し、ご自身に合った手段かどうか判断しましょう。

独身者が備えるべきリスクと保障内容

最後に、独身の方に必要となり得る主な保障と、その保険商品について解説します。

ポイントは 「自分の生活を守るための保障」 を中心に検討することです。

具体的には 医療費負担・収入減少・葬儀費用 の3つのリスクに備える保険が柱となります。

① 病気やケガの医療費に備える：「医療保険」

医療保険は、病気やケガで入院・手術・通院した際に給付金を受け取れる保険です。

独身でも健康を害すリスクは誰にでもあります。

医療保険に加入しておけば、入院1日あたり○千円、手術1回△万円といった給付金が受け取れます。

給付金があることで自己負担分の医療費や入院中の雑費をカバーでき、貯蓄の目減りを防げます。

② 病気やケガで働けない期間の収入に備える：「就業不能保険」

就業不能保険（所得補償保険とも呼ばれます）は、ケガや病気で長期間仕事ができない状態になった場合に、毎月一定額の給付金（生活費の補填）を受け取れる保険です。

一般的に給付開始までに設定された免責期間（60日～180日程度が多い）継続して働けない状態になると支払い対象となります。

そこで、特に自営業者やフリーランスの場合には就業不能保険への加入が強く推奨されます。

毎月の給付金額は契約時に設定でき、多くの商品では就業不能状態が続く限り契約で定めた一定期間（例：就業不能状態が続く限り最長で65歳まで）給付が継続する商品が多いです（支給条件や期間は商品によって異なります）。

③ 万一の死亡や高度障害状態に備える：「死亡保険」（終身保険・定期保険）

独身の場合、前述の通り死亡保障の優先度は相対的に低めです。

しかし「自分の葬儀代くらいは用意しておきたい」「万一のとき親に迷惑をかけたくない」という考えから、お葬式代や死後の整理費用程度の保険金を用意しておく人もいます。

こうした金額を念頭に置くと、死亡保険金を200万～300万円程度に設定しておけば、遺された親族にかかる経済的負担をほぼ賄えると考えられます。

死亡保険には一生涯保障が続く終身保険と、一定期間だけ備える定期保険があります。

葬儀代程度の保障なら終身保険で貯蓄兼用にしておき、将来不要になれば解約してお金を受け取るという活用も可能です（解約返戻金は加入からの経過年数によって増減します）。

一方、住宅ローンや事業ローンの保証人になっている場合など期間限定の責任に備えるなら、掛け捨ての定期保険で〇年間○○万円という保障を用意する方法もあります。

【Q&A】独身の生命保険の疑問に答える

そして、ここまでの内容をQ＆A形式にまとめました。

まとめ：独身でも「万一への備え」は状況に応じて必要

独身者の生命保険について、加入率のデータや検討すべき人の特徴、そして備えたい保障内容を解説しました。

繰り返しになりますが、たとえ独身でも病気やケガで働けなくなった際の生活費確保や、万が一自分が亡くなったときの葬儀費用など、様々なリスクへの備えは必要です。

もちろん、備え方は貯金や資産運用などさまざまな手段から総合的な判断とはなりますが、特に貯蓄が少ない方や収入が不安定な自営業者は、民間の保険加入を前向きに検討したほうがよいでしょう。

• 医療保険： 病気・ケガでの入院費や手術費などに備える（高額療養費でカバーしきれない差額ベッド代・先進医療費用の補填にも役立つ）
• 就業不能保険： 長期間働けなくなった場合の収入減に備える（会社員より自営業者に重要）
• 死亡保険： 万が一自分が死亡したときの葬儀費用や整理費用に備える（必要性が低ければ無理に加入する必要はない）

最後に、生命保険は一度加入したら終わりではありません。

ライフスタイルの変化（結婚・出産・転職・老後の近づきなど）に応じて、必要な保障額や商品タイプは変わってきます。

保険選びや見直しなら、保険代理店の無料相談を受けてみると、プロの視点から保険の必要性や適切な保障額についてアドバイスを受けられます。

※本記事で取り上げた内容は一般的な情報提供を目的としたものです。制度内容や金額などは変更される場合があるため、実際に契約する際は必ず最新の公的資料や各社の約款等を確認してください（本記事は特定の保険商品やサービスの勧誘を目的としたものではありません）。