生命保険の種類一覧｜保障目的・期間・貯蓄性の3軸で違いを比較

一口に生命保険といっても、実際には「定期保険」「終身保険」「医療保険」「がん保険」など、異なる名称が並んでいて違いが分かりにくかったり、ご自身のケースではどれが適切なものか分かりにくかったりします。

また、「生命保険は3種類」とする説明もあれば、10種類以上を挙げる説明もあるため、何が正しいのか迷いやすいところです。

生命保険は何種類ある？｜数え方は分類方法で変わる

生命保険の種類には、固定された一つの数え方はありません。

どの基準で分類しているかを確認すると、異なる説明を見ても混乱しにくくなります。

分類方法	分ける基準	主な分類例	読み取れること
保険金が支払われる場面	死亡時・生存時・その両方のどの場面で保険金が支払われるか	死亡保険、生存保険、生死混合保険	保険金を受け取る基本的な場面が分かる
代表的な商品設計	保障期間と満期保険金の有無	定期保険、終身保険、養老保険など	保障が続く期間や、満期時の受け取り方が分かる
保障目的	どのような経済的損失に備えるか	死亡、医療、がん、就業不能、介護、教育、老後	自分が備えたいリスクに対応する種類が分かる
商品を選ぶときの整理軸	目的・期間・貯蓄性	何に、いつまで、どの仕組みで備えるか	異なる種類を同じ基準で比較できる

生命保険を選ぶ3つの軸｜目的・期間・貯蓄性を分ける

生命保険は、次の3つの質問に順番に答えると整理しやすくなります。

何に備えるか｜家計で吸収しにくいリスクを決める

最初に決めるのは商品名ではなく、どの出来事が起きると家計が大きく悪化するかです。

世帯主の死亡、長期療養、就業不能、介護、教育費、老後資金では、必要な金額と期間が異なります。

いつまで備えるか｜定期型と終身型を分ける

子どもの独立までの遺族の生活費など、必要な時期が限られる保障は定期型が候補です。

葬儀費用など、死亡時期にかかわらず残したい保障は終身型が候補になります。

掛け捨てか貯蓄性があるか｜戻る金額だけで比べない

掛け捨て型は、解約時にお金を戻すことより、必要な期間の保障確保に保険料を充てる設計です。

貯蓄性があることと、払込保険料以上のお金が戻ることは同じではありません。

主な生命保険の種類一覧｜保障目的と仕組みを比較

主な生命保険を、保障目的、保障期間、受取方法、貯蓄性、最初に見る条件で並べると、名称の関係を一度に把握できます。

保険の種類	主な保障目的	保障期間	主な受取方法	解約返戻金・満期保険金	最初に見る条件
定期保険	一定期間の死亡保障	一定期間	死亡時などに一時金	満期保険金なし。解約返戻金はないか少額の設計が中心	更新の有無、更新後保険料、満了年齢
終身保険	一生涯の死亡保障	一生涯		満期保険金なし。解約返戻金がある設計が中心	有期払・終身払、途中解約時の返戻金
養老保険	一定期間の死亡保障と満期資金	一定期間	死亡時は死亡保険金、生存時は満期保険金	満期保険金あり	払込総額と受取額、満期時期
収入保障保険	死亡後の遺族の生活費		死亡後から満期まで年金形式	一般に満期保険金なし	最低保証期間、年金形式と一時金での受け取り方の違い
医療保険	病気・けがによる入院や手術	定期型・終身型	入院・手術・放射線治療などの給付金	商品によって異なる	支払事由、1回の入院・通算の限度日数、対象手術
がん保険	がんの診断・治療		診断・入院・手術・治療などの給付金		保障開始までの待ち期間、診断給付の回数、上皮内がんの扱い
特定疾病保障保険	がん・急性心筋梗塞・脳卒中など		所定の状態に該当したときの保険金		疾病名だけでなく、支払対象となる所定の状態
就業不能保障保険	病気・けがで働けない間の収入減	定期型が中心	一時金、年金、月払い給付金		就業不能状態の定義、支払対象外期間、給付終了時期
介護保険	所定の介護状態による費用負担	定期型・終身型	一時金または年金		公的介護認定との連動、独自基準、継続期間
こども保険・学資保険	入学・進学時の教育資金	一定期間	祝金、学資年金、満期保険金	満期保険金などがある	受取時期、払込総額、契約者死亡時の払込免除
個人年金保険	老後資金	積立期間・年金受取期間を設定	契約時に定めた年齢から年金	解約返戻金・年金受取額は商品によって異なる	受取開始年齢、受取期間、途中解約

この表から分かるのは、「医療保険」「終身保険」「貯蓄型」が同じ階層の言葉ではないことです。

まず保障目的を決め、次に期間と貯蓄性を組み合わせると、比較する商品を絞りやすくなります。

死亡に備える4種類の違い｜必要な期間と受取方法で分ける

死亡保障を持つ保険でも、保障期間、保険金の受取方法、満期保険金、解約返戻金の有無が異なります。

保険の種類	保障期間	主な受取方法	満期保険金・解約返戻金	主な使い分け
定期保険	一定期間	死亡時などに一時金	満期保険金なし。解約返戻金はないか少額	子育て期間など、限られた期間に大きな死亡保障を持つ
終身保険	一生涯		満期保険金なし。解約返戻金がある設計が中心	死亡時期にかかわらず残したい資金を準備する
養老保険	一定期間	死亡時は死亡保険金、生存時は満期保険金	満期保険金あり。払込総額を下回る場合もある	死亡保障と決まった時期の資金準備をまとめる
収入保障保険		死亡後から満期まで年金形式	一般に満期保険金なし	遺族の毎月の生活費を必要期間だけ補う

定期保険と終身保険｜優劣ではなく必要期間で選ぶ

子どもが独立するまでなど、必要な期間が決まっている大きな死亡保障は、定期保険で持つ方法があります。

一方、葬儀費用など、死亡時期にかかわらず残したい資金には、終身保険が候補になります。

養老保険と収入保障保険｜受取目的と受取方法が異なる

養老保険は、保険期間中に死亡した場合の保障と、満期まで生存した場合の資金準備を一つにまとめる仕組みです。

収入保障保険は、被保険者が保険期間中に死亡した場合、遺族などが満期まで年金形式で保険金を受け取り、生活費を月単位で補う設計です。

病気・就業不能・介護に備える保険｜支払事由を比べる

本人が生きている間の支出や収入減に備える保険は、名称よりも支払事由（保険金・給付金を受け取れる条件）を優先して比較しましょう。

同じ病名でも、契約で定めた状態に該当しなければ給付を受けられない場合があるためです。

保険の種類	主な支払場面	見落としやすい条件	比較するときのポイント
医療保険	病気やけがによる入院、所定の手術・放射線治療など	入院何日目から対象か、1回の入院・通算の支払限度	公的医療保険が適用された後に家計へ残る負担と比べる
がん保険	がんの診断、入院、手術、放射線治療など	契約後、保障が始まるまでの待ち期間、診断給付の回数、対象となるがん	診断・通院・薬物治療など、備えたい治療場面を決める
特定疾病保障保険	がん・急性心筋梗塞・脳卒中で所定の状態に該当したとき	診断名だけでなく、所定の状態や継続期間が条件になる場合	対象疾病と支払条件を契約概要・約款で照合する
就業不能保障保険	病気やけがによる所定の就業不能状態が続いたとき	支払対象外期間、在宅療養、精神疾患、給付終了時期	毎月の家計の不足額と、預貯金で耐えられる期間を比べる
介護保険	契約で定めた要介護状態になったとき	公的介護保険との連動、保険会社独自の基準、継続期間	一時金と年金のどちらが想定費用に合うかを見る

医療・がん・特定疾病は病名だけで選ばない

医療保険は入院や手術、がん保険はがんの診断・治療、特定疾病保障保険は、三大疾病などで所定の状態になった場合に備えます。

ただし、商品名が同じでも対象となる治療、給付回数、保障開始までの待ち期間、免責は異なります。

就業不能と介護は「状態の定義」と給付開始時期を見る

就業不能保障保険は、仕事を休んだだけで必ず給付される保険ではありません。

所定の就業不能状態が一定期間続くことなどが条件になり、給付開始前に支払対象外期間を設ける商品があります。

教育・老後資金に備える保険は、受取時期と資金拘束を見る

こども保険・学資保険と個人年金保険は、決まった時期の資金準備に使われます。

保障だけでなく、受取時期、払込総額、途中解約の影響を確認する必要があります。

教育費や老後資金は使う時期がある程度決まっています。

受取総額だけでなく、必要な時期に受け取れるか、途中で資金が必要になった場合にどの程度戻るかを比べましょう。

自分に必要な生命保険を3ステップで絞る

必要な保険は、年齢や家族構成だけでは決まりません。

家計で吸収できないリスクを特定し、すでにある保障を差し引き、残った不足額と期間に合う種類だけを比較しましょう。

1. 起きたときに家計を維持できないリスクを選ぶ

死亡、病気、就業不能、介護などが起きた場合に、毎月の生活費、教育費、住居費をどこまで維持できるかを考えましょう。

短期の入院なら預貯金で対応できても、長期間働けないと家計を維持できない人もいます。

2. 公的保障・勤務先保障・預貯金を差し引く

民間保険は、公的保険で不足する部分を補う役割があります。

団体信用生命保険（団信）で返済される住宅ローン残高は、加入者、対象となる債務、契約上の支払事由に該当する範囲に限られます。

ペアローンなどでは契約の組み方によって残る債務が異なるため、誰のどの借入が保障対象かを確認しましょう。

3. 残った不足額と必要期間に合う種類を比べる

死亡保障は、遺族に必要な将来支出から、すでにある保障・資産・収入を差し引いて考えましょう。

死亡保障として民間保険で補う金額＝遺族に必要な将来支出－（公的保障＋勤務先保障＋預貯金・運用資産＋配偶者などの継続収入＋すでに加入している保険の保険金）

この式は、死亡保障の不足額を考えるための目安です。将来支出と収入・保障は同じ期間でそろえ、差し引く資産は遺族の生活費や教育費に実際に充てられる金額に限りましょう。生活防衛資金、近い将来に使う教育・住宅資金、売却しにくい資産は全額を差し引かず、運用資産は価格下落や換金性を考えて保守的に見積もりましょう。

配偶者などの収入は、税金・社会保険料を差し引いた手取りと、育児・介護を踏まえて継続できる期間で見積もりましょう。

すでに加入している保険の保険金、公的保障、団信も、同じ支出を二重に差し引かないようにしましょう。

生命保険文化センターも、支出見込額から収入見込額を差し引き、不足分を必要保障額の目安とする考え方を紹介しています。家族構成、収入、資産、子どもの年齢で結果が変わるため、平均保障額を自分の適正額として使わないようにしましょう。

必要保障額は、子どもの成長、住宅ローン残高、資産、配偶者の働き方、物価などで変わります。

加入時の計算を固定せず、ライフイベントや更新時に見直しましょう。

死亡保障では、生活費、教育費、住居費と、それぞれが必要になる期間を見積もり、遺族年金、実際に使える資産、配偶者などが継続して得られる手取り収入を差し引きましょう。

医療保障では、公的医療保険が適用された後の自己負担、公的医療保険の対象外となる費用、休業による収入減を預貯金でどこまで賄えるかを見ましょう。

就業不能保障では、毎月の生活費から受け取れる公的給付や勤務先からの給付を差し引き、家計の不足額が何か月続くと困るかを考えましょう。

家族構成・働き方・状況別、最初に確認する保障はどれ？

同じ年齢でも、扶養家族、働き方、住宅ローン、預貯金によって優先順位は変わります。

次の表は特定の商品をすすめるものではなく、比較を始める順番を示したものです。

読者の状況	最初に確認するリスク	先に差し引くもの	不足が残る場合の比較候補
独身・扶養家族なし	長期療養や就業不能で自分の生活費が不足するか	預貯金、公的医療保険、勤務先保障	医療、就業不能、必要に応じた最低限の死亡保障
夫婦のみ	片方の収入がなくなると家計を維持できないか	配偶者収入、預貯金、公的保障	死亡、医療、就業不能
子育て世帯	遺族の生活費、教育費、住居費が不足するか	遺族年金、配偶者収入、資産、団信	定期、収入保障、必要に応じた医療・就業不能
住宅ローンがある	団信で消えない支出がいくら残るか	団信、配偶者収入、預貯金	生活費・教育費を補う死亡保障
自営業・フリーランス	休業時の生活費と事業固定費を何か月賄えるか	利用できる公的保障、生活費に充てられる預貯金、事業継続を損なわず使える資産	就業不能、医療、死亡
退職後・子どもの独立後	医療・介護・葬儀費用を資産で吸収できるか	年金、預貯金、現在の保険契約	必要に応じた医療、介護、終身死亡保障

同じ家族構成でも、資産、現在の保険契約、働き方、健康状態で不足額は変わります。

生命保険選びで失敗しやすいケース

生命保険では、保障不足だけでなく、必要以上の保障を持って家計を圧迫することも失敗につながります。

契約概要・注意喚起情報・約款で支払条件を確認する

同じ名称の保険でも、保障内容や給付条件は異なります。

契約前は、保障内容と保険料をまとめた契約概要、特に注意すべき事項を示す注意喚起情報、支払事由や免責を定めたご契約のしおり・約款を読みましょう。

• 何が起きたときに、いくら受け取れるか
• 保障はいつ始まり、いつ終わるか
• どのケースが免責・対象外になるか
• 更新後の保険料と更新可能年齢
• 払込期間中に解約した場合の返戻金
• 主契約を解約したときに特約がどうなるか

告知義務は健康状態や病歴を正しく伝える義務

告知義務とは、保険に申し込むときに、保険会社から尋ねられた健康状態や過去の病歴などについて、正しく答える義務です。

事実と異なる告知をすると、契約解除や保険金・給付金が支払われない原因になることがあります。

持病や入院歴がある場合も、自分の判断で省略せず、質問された内容に正確に答えましょう。引受条件として保険料の割増や特定の部位・疾病を保障対象外とする条件などが付く場合は、その条件を理解してから契約する必要があります。

【Q&A】生命保険の種類に関する疑問に答える

種類の数え方や保障期間、掛け捨て型など、迷いやすい疑問をQ&A形式で確認しましょう。

終わりに｜種類より先に必要な保障と期間を決める

生命保険の種類は、分類方法によって数え方が変わります。

商品を選ぶときは、死亡保険・医療保険などの保障目的、定期型・終身型などの保障期間、掛け捨て・貯蓄性というお金の戻り方を分けましょう。

次に、公的保障、勤務先保障、預貯金、配偶者などの収入、現在の保険契約による保障を差し引きましょう。それでも残る不足額を、必要な期間だけ民間保険で補うのが基本です。

本記事は、生命保険に関する一般的な情報を整理したものです。保険金・給付金の支払事由、免責、保険料、解約返戻金、加入可否は、商品・契約条件・健康状態などで異なります。契約前に、契約概要・注意喚起情報・ご契約のしおり・約款を確認してください。